トーセイ(8923)の貸倒引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年11月30日
- -297万
- 2009年11月30日 -147.34%
- -735万
- 2010年11月30日 -741.6%
- -6190万
- 2011年11月30日
- -1433万
- 2012年11月30日 -502.05%
- -8628万
個別
- 2008年11月30日
- -297万
- 2009年11月30日
- -113万
- 2010年11月30日 -999.99%
- -4799万
- 2011年11月30日
- -941万
- 2012年11月30日
- -554万
- 2013年11月30日
- -487万
- 2014年11月30日 -999.99%
- -5470万
- 2015年11月30日 -8.04%
- -5910万
- 2016年11月30日
- -921万
- 2017年11月30日
- -360万
- 2018年11月30日 -1.25%
- -364万
- 2019年11月30日 -478.24%
- -2107万
- 2020年11月30日
- -93,000
- 2021年11月30日 -999.99%
- -190万
- 2022年11月30日
- -107万
- 2023年11月30日
- -19万
- 2024年11月30日 -210.05%
- -61万
- 2025年11月30日 -43.76%
- -88万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度18.6%、当事業年度20.6%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度81.4%、当事業年度79.4%であります。販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/02/25 14:30
前事業年度(自 2023年12月1日 至 2024年11月30日) 当事業年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日) 退職給付費用 108,529 95,859 貸倒引当金繰入額 5,366 2,364 租税公課 779,392 897,215 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/02/25 14:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 6,487 2,364 738 8,113 賞与引当金 587,936 691,634 587,936 691,634 - #3 注記事項-営業債権及びその他の債権、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:千円)2026/02/25 14:30
連結財政状態計算書では、貸倒引当金控除後の金額で表示しております。前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) その他 1,863,096 1,700,621 貸倒引当金 △13,319 △11,206 合計 10,201,573 12,113,240 - #4 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:千円)2026/02/25 14:30
前連結会計年度(自 2023年12月1日 至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日) 減価償却費及び償却費 594,958 628,228 貸倒引当金繰入額 5,866 2,037 その他 1,492,405 1,568,996 - #5 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:千円)2026/02/25 14:30
② 貸倒引当金の増減貸倒引当金を12ヶ月の予想信用損失に等しい金額で算定している金融資産 全期間の予想信用損失 合計 常に貸倒引当金を全期間の予想信用損失に等しい金額で測定している金融資産 信用減損金融資産 期日以内 7,386,452 - - 7,386,452 3か月以内 65,266 - - 65,266 3か月超1年以内 12,870 622 - 13,493 1年超 1,680 57 6,247 7,986 合計 7,466,270 680 6,247 7,473,199
当社グループでは、主要な取引先の財政状態、与信の状況、債権の回収状況等を個々に検証して貸倒引当金を設定しております。また、当社グループでは、金融資産が減損した場合、減損を当該金融資産の帳簿価額から直接減少させずに、貸倒引当金を計上しております。貸倒引当金の増減については、以下のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社株式 移動平均法による原価法
② その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/02/25 14:30