有価証券報告書-第28期(平成26年8月1日-平成27年7月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8年～15年
機械装置及び車両運搬具	2年～12年
工具器具備品	5年～8年

② 長期前払費用
定額法によっております。