有価証券報告書-第32期(平成30年8月1日-令和1年7月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8年～15年
工具器具備品	6年～15年

② 長期前払費用
定額法によっております。