- 8928
- 2026/09/25
- 時価
- 266億円
- PER 予
- 5.47倍
- 2010年以降
- 2.82-12.77倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.52倍
- 2010年以降
- 0.43-2.66倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.46%
- ROE 予
- 9.45%
- ROA 予
- 2.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2013年6月30日
- 4億4591万
- 2014年6月30日 -10.78%
- 3億9782万
個別
- 2013年6月30日
- 2613万
- 2014年6月30日 +75.84%
- 4595万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.減価償却費には、長期前払費用の償却費が含まれております。2014/09/26 9:04
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成25年7月1日 至 平成26年6月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額はセグメント間取引の消去であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費には、長期前払費用の償却費が含まれております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。2014/09/26 9:04 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 施設運営事業における管理システム設備であります。2014/09/26 9:04
(イ)無形固定資産
その他事業における業務システム設備であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2014/09/26 9:04
定額法を採用しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年6月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/09/26 9:04