サンフロンティア不動産(8934)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 36億5086万
- 2009年3月31日
- -176億6667万
- 2010年3月31日
- -37億1233万
- 2011年3月31日
- 3億6331万
- 2012年3月31日 +155.43%
- 9億2800万
- 2013年3月31日 +167.66%
- 24億8387万
- 2014年3月31日 +61.86%
- 40億2038万
- 2015年3月31日 +25.69%
- 50億5307万
- 2020年3月31日 +111.08%
- 106億6600万
個別
- 2008年3月31日
- 46億6956万
- 2009年3月31日
- -175億7477万
- 2010年3月31日
- -20億7062万
- 2011年3月31日
- 3億3637万
- 2012年3月31日 +167.45%
- 8億9961万
- 2013年3月31日 +170.62%
- 24億3451万
- 2014年3月31日 +66.9%
- 40億6314万
- 2015年3月31日 +21.6%
- 49億4092万
- 2016年3月31日 +64.56%
- 81億3100万
- 2017年3月31日 -21.71%
- 63億6600万
- 2018年3月31日 +16.93%
- 74億4400万
- 2019年3月31日 +18.3%
- 88億600万
- 2020年3月31日 +26.3%
- 111億2200万
- 2021年3月31日 -52.22%
- 53億1400万
- 2022年3月31日 +74.71%
- 92億8400万
- 2023年3月31日 -15.22%
- 78億7100万
- 2024年3月31日 +1.04%
- 79億5300万
- 2025年3月31日 +36.06%
- 108億2100万
- 2026年3月31日 +13.94%
- 123億2900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 経営成績の状況2026/06/22 13:16
地政学リスクが高まり、世界経済には不透明感が継続する中、当社グループのオフィスビル事業は、多様な運営スタイルに対応したオフィスビルや、環境認証を取得した社会的価値の高い物件の開発に注力しております。当期の物件販売においては、件数は減少したものの、規模の大きい物件や高収益の新築ビルの売却により、前期比で売上高、利益ともに増加しました。また、物件の仕入れは市場環境の変化を見極めつつも前年度実績を大幅に上回り、将来の持続的な成長に向けて着実に進捗しております。ホテル・観光事業において、開発面では、新規開業に向けた建設工事が順調に進み、運営面では、スタッフの心温かいサービスにお客様から高いご評価をいただくことができ、客室の稼働率および平均客室単価が向上し、業績の伸長につながりました。 その結果、当期業績は、売上高において2期連続、経常利益は3期連続、当期純利益は4期連続で過去最高を更新いたしました。
(百万円) - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/22 13:16
(注) 1 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 2,102.79 円 2,316.75 円 1株当たり当期純利益 291.58 円 327.76 円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 257.26 円 290.63 円
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。項目 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 14,163 15,986 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 14,163 15,986 普通株式の期中平均株式数(株) 48,573,202 48,772,528 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) - - (うち、新株予約権(株)) (45,286) (37,452) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -