#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物及び賃貸不動産(建物附属設備を除く)については定額法を、それ以外については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物・・・・・・・・・8～47年
構築物・・・・・・・・・・15年
車両運搬具・・・・・・・・6年
工具、器具及び備品・・3～20年
賃貸不動産・・・・・・6～47年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/23 15:01
#2 追加情報、財務諸表（連結）: (有形固定資産の保有目的の変更)
賃貸不動産の一部について、賃貸から販売へ保有目的を変更したことに伴い、賃貸不動産1,051,247千円を販売用不動産に振替えております。また、保養所の一部について、福利厚生から販売へ保有目的を変更したことに伴い、土地5,442千円、建物及び構築物12,519千円、及びその他50千円を販売用不動産に振替えております。
2015/06/23 15:01
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物及び賃貸不動産(建物附属設備を除く)については定額法を、それ以外については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物・・・・・・・・・・・・・8～47年
構築物・・・・・・・・・・・・・・15年
車両運搬具・・・・・・・・・・・・6年
工具、器具及び備品・・・・・・3～20年
賃貸不動産・・・・・・・・・・6～47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/23 15:01