有価証券報告書-第29期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
定額法
建物以外
イ 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
ロ 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
車両運搬具 3年
工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。