セントラル総合開発（3238）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -14億8480万
2010年9月30日: 5億4638万
2010年12月31日 -80.01%: 1億924万
2011年3月31日 +180.58%: 3億650万
2011年6月30日: -3億826万
2011年9月30日: 4億6088万
2011年12月31日 -18.05%: 3億7770万
2012年3月31日 -2.51%: 3億6822万
2012年6月30日: -4億5300万
2012年9月30日 -131.87%: -10億5039万
2012年12月31日 -2.85%: -10億8028万
2013年3月31日: 3億9099万
2013年6月30日 -33.16%: 2億6134万
2013年9月30日: -1億5094万
2013年12月31日: 1990万
2014年3月31日 +999.99%: 2億9295万
2014年6月30日: -2億3897万
2014年9月30日: -5361万
2014年12月31日 -801.31%: -4億8324万
2015年3月31日: 3億4474万
2015年6月30日: -4億1010万
2015年9月30日 -40.42%: -5億7586万
2015年12月31日: -5億3345万
2016年3月31日: 4億4959万
2016年6月30日 -97.16%: 1278万
2016年9月30日: -3億3607万
2016年12月31日: -2億5755万
2017年3月31日: 5億7905万
2017年6月30日: -6億2594万
2017年9月30日 -96.16%: -12億2786万
2017年12月31日: 3億4240万
2018年3月31日 +49.65%: 5億1240万
2018年6月30日: -2億7251万
2018年9月30日 -257.42%: -9億7403万
2018年12月31日 -24.73%: -12億1488万
2019年3月31日: 7億1315万
2019年6月30日 -79.55%: 1億4580万
2019年9月30日 -61.33%: 5637万
2019年12月31日 +999.99%: 8億1532万
2020年3月31日 +21.29%: 9億8889万
2020年6月30日: -4103万
2020年9月30日 -999.99%: -5億4618万
2020年12月31日: 3億2999万
2021年3月31日 +80.34%: 5億9511万
2021年6月30日: -2億7188万
2021年9月30日 -36.21%: -3億7033万
2021年12月31日 -117.2%: -8億435万
2022年3月31日: 6億2676万
2022年6月30日: -1億411万
2022年9月30日 -40.57%: -1億4635万
2022年12月31日: 4億7623万
2023年3月31日 +82.6%: 8億6959万
2023年6月30日 -97.02%: 2588万
2023年9月30日: -1億5947万
2023年12月31日: -3177万
2024年3月31日: 9億8484万
2024年6月30日: -3億2816万
2024年9月30日 -185.1%: -9億3558万
2024年12月31日 -40.21%: -13億1178万
2025年3月31日: 4億6922万
2025年6月30日: -3億4143万
2025年9月30日 -145.23%: -8億3730万
2025年12月31日 -27.95%: -10億7132万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:31