ディア・ライフ（3245）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: -1327万
2011年3月31日 -62.16%: -2152万
2011年6月30日: -470万
2011年9月30日: 2793万
2011年12月31日 -61.65%: 1071万
2012年3月31日 -25.32%: 800万
2012年6月30日: -191万
2012年9月30日: 1億2190万
2012年12月31日 -92.18%: 953万
2013年3月31日 +716.42%: 7780万
2013年6月30日 +71.91%: 1億3375万
2013年9月30日 +51.69%: 2億288万
2013年12月31日 -28.45%: 1億4517万
2014年3月31日 -1.11%: 1億4355万
2014年6月30日 +13.58%: 1億6304万
2014年9月30日 -4.92%: 1億5502万
2014年12月31日 -88.81%: 1734万
2015年3月31日 +999.99%: 3億2807万
2015年6月30日 +57.86%: 5億1790万
2015年9月30日 +135.68%: 12億2061万
2015年12月31日 -83.79%: 1億9784万
2016年3月31日 +120.2%: 4億3566万
2016年6月30日 +14.73%: 4億9985万
2016年9月30日 +112.71%: 10億6324万
2016年12月31日 -81.42%: 1億9758万
2017年3月31日 +126.51%: 4億4755万
2017年6月30日 +25.79%: 5億6297万
2017年9月30日 +146.99%: 13億9051万
2017年12月31日 -92.65%: 1億215万
2018年3月31日 +304.04%: 4億1275万
2018年9月30日 +515.02%: 25億3851万
2018年12月31日 -96.97%: 7700万
2019年3月31日 +200%: 2億3100万
2019年6月30日 +230.3%: 7億6300万
2019年9月30日 +209.7%: 23億6300万
2019年12月31日 -93.1%: 1億6300万
2020年3月31日 +84.66%: 3億100万
2020年6月30日 +127.24%: 6億8400万
2020年9月30日 +170.61%: 18億5100万
2020年12月31日: -800万
2021年3月31日: 1億300万
2021年6月30日 +542.72%: 6億6200万
2021年9月30日 +303.93%: 26億7400万
2021年12月31日 -93.87%: 1億6400万
2022年3月31日 +274.39%: 6億1400万
2022年6月30日 +145.93%: 15億1000万
2022年9月30日 +177.48%: 41億9000万
2022年12月31日 -96.75%: 1億3600万
2023年3月31日 +425%: 7億1400万
2023年6月30日 +115.13%: 15億3600万
2023年9月30日 +179.62%: 42億9500万
2023年12月31日 -90.59%: 4億400万
2024年3月31日 -10.64%: 3億6100万
2024年6月30日 +148.2%: 8億9600万
2024年9月30日 +261.05%: 32億3500万
2024年12月31日 -78.3%: 7億200万
2025年3月31日 +103.42%: 14億2800万
2025年6月30日 +46.92%: 20億9800万
2025年9月30日 +154.67%: 53億4300万
2025年12月31日: -4億3100万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/16 16:04
#2 連結包括利益計算書関係（連結）: (連結包括利益計算書関係)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/16 16:04