コーセーアールイー（3246）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年1月31日: 166万
2010年1月31日 +10.08%: 183万
2010年10月31日 -5.07%: 174万
2011年1月31日 -1.78%: 171万
2011年4月30日 -1.81%: 167万
2011年7月31日 -1.85%: 164万
2011年10月31日 -1.88%: 161万
2012年1月31日 -1.92%: 158万
2012年4月30日 -1.95%: 155万
2012年7月31日 -1.99%: 152万
2012年10月31日 -2.03%: 149万
2013年1月31日 -2.08%: 146万
2013年4月30日 -2.12%: 143万
2013年7月31日 +990.85%: 1561万
2013年10月31日 -4.91%: 1484万
2014年1月31日 -5.16%: 1407万
2014年4月30日 -4.79%: 1340万
2014年7月31日 -1.34%: 1322万
2014年10月31日 -5.89%: 1244万
2015年1月31日 -6.26%: 1166万
2015年4月30日 -6.55%: 1090万
2015年7月31日 -7.02%: 1013万
2015年10月31日 -7.54%: 937万
2016年1月31日 -8.16%: 860万
2016年4月30日 -8.88%: 784万
2016年7月31日 -9.75%: 707万
2016年10月31日 -10.79%: 631万
2017年1月31日 -12.11%: 555万
2017年4月30日 -13.77%: 478万
2017年7月31日 +44.61%: 692万
2017年10月31日 -13.21%: 600万
2018年1月31日 -15.23%: 509万
2018年4月30日 -17.95%: 417万
2018年7月31日 -10.17%: 375万
2018年10月31日 -4.77%: 357万
2019年1月31日 +8.25%: 386万
2019年4月30日 +9.15%: 422万
2019年7月31日 -5.04%: 401万
2019年10月31日 +16.66%: 467万
2020年1月31日 +40%: 654万
2020年4月30日 -1.15%: 647万
2020年7月31日 -12.59%: 565万
2020年10月31日 +113.57%: 1208万
2021年1月31日 -5.7%: 1139万
2021年4月30日 +4.47%: 1190万
2021年7月31日 +9.93%: 1308万
2021年10月31日 -6.51%: 1223万
2022年1月31日 -6.95%: 1138万
2022年4月30日 -3%: 1104万
2022年7月31日 -0.83%: 1095万
2022年10月31日 +7.23%: 1174万
2023年1月31日 -28.73%: 837万
2023年4月30日 -7.5%: 774万
2023年7月31日 -3.75%: 745万
2023年10月31日 -8.67%: 680万
2024年1月31日 -9.49%: 616万
2024年4月30日 +295.8%: 2438万
2024年7月31日 +12.05%: 2731万
2024年10月31日 -6.05%: 2566万
2025年1月31日 +1.91%: 2615万
2025年4月30日 -11.94%: 2303万
2025年7月31日 -6.91%: 2143万
2025年10月31日 -7.42%: 1984万
2026年1月31日 -8.01%: 1825万

個別

2009年1月31日: 166万
2010年1月31日 +10.08%: 183万
2011年1月31日 -6.76%: 171万
2012年1月31日 -7.25%: 158万
2013年1月31日 -7.82%: 146万
2014年1月31日 +862.93%: 1407万
2015年1月31日 -17.67%: 1159万
2016年1月31日 -26.38%: 853万
2017年1月31日 -35.84%: 547万
2018年1月31日 -55.85%: 241万
2019年1月31日 -45.43%: 131万
2020年1月31日 +171.65%: 358万
2021年1月31日 +181.38%: 1008万
2022年1月31日 +7.29%: 1081万
2023年1月31日 -27.63%: 782万
2024年1月31日 -26.79%: 573万
2025年1月31日 +76.32%: 1010万
2026年1月31日 -26.71%: 740万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2026/04/09 14:38
#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、仲介業を含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△357,656千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△357,656千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産及びセグメント負債の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4. その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)の範囲に含まれる不動産賃貸収入等であります。2026/04/09 14:38
#3 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産、仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～50年
構築物 10年
工具器具備品 4年～8年2026/04/09 14:38
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具器具備品 4年～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/04/09 14:38
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具器具備品 4年～8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/04/09 14:38