アールエイジ（3248）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年1月31日: 7300万
2011年4月30日 +70.81%: 1億2469万
2011年7月31日 +29.39%: 1億6134万
2011年10月31日 +23.94%: 1億9996万
2012年1月31日 -72.88%: 5424万
2012年4月30日 +100.9%: 1億896万
2012年7月31日 +49.11%: 1億6248万
2012年10月31日 +32.28%: 2億1492万
2013年1月31日 -75.82%: 5196万
2013年4月30日 +81.48%: 9431万
2013年7月31日 +51.85%: 1億4321万
2013年10月31日 +61.48%: 2億3125万
2014年1月31日 -84.65%: 3550万
2014年4月30日 +325.55%: 1億5109万
2014年7月31日 +30.06%: 1億9650万
2014年10月31日 +21.99%: 2億3971万
2015年1月31日 -74.26%: 6169万
2015年4月30日 +118.76%: 1億3497万
2015年7月31日 +63.36%: 2億2049万
2015年10月31日 +11.64%: 2億4615万
2016年1月31日 -71.91%: 6915万
2016年4月30日 +48.65%: 1億279万
2016年7月31日 +69.3%: 1億7402万
2016年10月31日 +53.15%: 2億6652万
2017年1月31日 -81.78%: 4854万
2017年4月30日 +342.57%: 2億1486万
2017年7月31日 +17.03%: 2億5144万
2017年10月31日 +24.36%: 3億1269万
2018年1月31日 -39.54%: 1億8905万
2018年4月30日 +22.49%: 2億3157万
2018年7月31日 +28.46%: 2億9747万
2018年10月31日 +27.06%: 3億7798万
2019年1月31日 -51.32%: 1億8399万
2019年4月30日 +28.09%: 2億3566万
2019年7月31日 +14.32%: 2億6941万
2019年10月31日 +24.67%: 3億3587万
2020年1月31日 -57.01%: 1億4438万
2020年4月30日 +42.61%: 2億591万
2020年7月31日 +22.17%: 2億5156万
2020年10月31日 +20.33%: 3億272万
2021年1月31日 -86.45%: 4102万
2021年4月30日 +295.61%: 1億6229万
2021年7月31日 +23.7%: 2億76万
2021年10月31日 +29.42%: 2億5982万
2022年1月31日 -26.67%: 1億9052万
2022年4月30日 +39.67%: 2億6611万
2022年7月31日 +13.95%: 3億324万
2022年10月31日 +23.42%: 3億7428万
2023年1月31日 -81.37%: 6972万
2023年4月30日 +187.33%: 2億35万
2023年7月31日 +32.5%: 2億6545万
2023年10月31日 +23.05%: 3億2665万
2024年1月31日 -86.98%: 4252万
2024年4月30日 +999.36%: 4億6752万
2024年7月31日 +7.8%: 5億399万
2024年10月31日 +5.18%: 5億3010万
2025年1月31日 -90.37%: 5103万
2025年4月30日 +241.14%: 1億7410万
2025年7月31日 +14.94%: 2億12万
2025年10月31日 +40.44%: 2億8104万
2026年1月31日 -72.9%: 7616万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/01/23 16:21
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10 月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2026/01/23 16:21
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計期間の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10 月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/01/23 16:21