- 3250
- 2020/03/27
- 時価
- 82億円
- PER
- 13.19倍
- 2010年以降
- 2.39-51.92倍
（2010-2020年） - PBR
- 0.63倍
- 2010年以降
- 0.29-4.05倍
（2010-2020年） - 配当
- 1.66%
- ROE
- 4.77%
- ROA
- 1.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エー・ディー・ワークス（3250）の長期借入金の推移 - 四半期
連結
- 2010年3月31日
- 14億4871万
- 2010年12月31日 +10.52%
- 16億107万
- 2011年3月31日 -1.67%
- 15億7441万
- 2011年6月30日 -1.92%
- 15億4416万
- 2011年9月30日 -0.13%
- 15億4210万
- 2011年12月31日 +18.76%
- 18億3142万
- 2012年3月31日 -2.58%
- 17億8424万
- 2012年6月30日 +14.17%
- 20億3702万
- 2012年9月30日 +11.57%
- 22億7261万
- 2012年12月31日 +31.41%
- 29億8638万
- 2013年3月31日 -29.38%
- 21億898万
- 2013年6月30日 +17.28%
- 24億7341万
- 2013年9月30日 -35.9%
- 15億8545万
- 2013年12月31日 +100.93%
- 31億8568万
- 2014年3月31日 +15.81%
- 36億8921万
- 2014年6月30日 +4.45%
- 38億5348万
- 2014年9月30日 -10.75%
- 34億3922万
- 2014年12月31日 +14.04%
- 39億2202万
- 2015年3月31日 -8.18%
- 36億116万
- 2015年6月30日 +27.28%
- 45億8357万
- 2015年9月30日 +5.51%
- 48億3591万
- 2015年12月31日 +7.02%
- 51億7534万
- 2016年3月31日 +31.2%
- 67億8990万
- 2016年6月30日 +5.26%
- 71億4729万
- 2016年9月30日 +19.35%
- 85億3011万
- 2016年12月31日 +21.98%
- 104億487万
- 2017年3月31日 +15.33%
- 120億31万
- 2017年6月30日 -21.46%
- 94億2450万
- 2017年9月30日 +0.29%
- 94億5217万
- 2017年12月31日 +25.88%
- 118億9884万
- 2018年3月31日 -1.81%
- 116億8376万
- 2018年6月30日 +3.8%
- 121億2726万
- 2018年9月30日 +2.57%
- 124億3926万
- 2018年12月31日 -2.68%
- 121億644万
- 2019年3月31日 -4.46%
- 115億6632万
- 2019年6月30日 -4.36%
- 110億6190万
- 2019年9月30日 +29.48%
- 143億2260万
- 2019年12月31日 +2.74%
- 147億1505万
- 2020年3月31日 +5.39%
- 155億791万
個別
- 2008年3月31日
- 12億6352万
- 2009年3月31日 +30.79%
- 16億5254万
- 2010年3月31日 -13.29%
- 14億3293万
- 2011年3月31日 +7.58%
- 15億4150万
- 2012年3月31日 +12.52%
- 17億3457万
- 2013年3月31日 +19.46%
- 20億7218万
- 2014年3月31日 +76.87%
- 36億6496万
- 2015年3月31日 -7.14%
- 34億315万
- 2016年3月31日 +86.65%
- 63億5209万
- 2017年3月31日 +86.73%
- 118億6096万
- 2018年3月31日 -4.33%
- 113億4689万
- 2019年3月31日 -2.42%
- 110億7222万
- 2020年3月31日 +32.93%
- 147億1792万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (2) 財政状態の概況2019/11/14 15:00
当第2四半期においては、収益不動産の仕入とこれに伴い取引金融機関からの資金調達を進めた結果、販売用不動産及び仕掛販売用不動産が2,017百万円、有利子負債(短期借入金、1年内償還予定の社債、1年内返済予定の長期借入金、社債及び長期借入金)が1,630百万円増加いたしました。
また、純資産は1,389百万円増加しました。この主な要因は、ノンコミットメント型ライツ・オファリング(行使価額ノンディスカウント型)の実施による資本金700百万円および資本剰余金700百万円の増加、四半期純利益390百万円の計上、一方、配当による利益剰余金122百万円の減少、自己株式の取得及び処分による183百万円の減少によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
