建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物の設備投資額、システム投資額等であります。
【関連情報】

2015/03/30 15:02

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法
2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物付属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/03/30 15:02

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物の設備投資額、システム投資額等であります。

2015/03/30 15:02

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産

	前連結会計年度(2013年3月31日)	当連結会計年度(2014年3月31日)
仕掛販売用不動産	370,959 〃	99,408 〃
建物	217,684 〃	211,184 〃
土地	869,853 〃	869,853 〃

担保付債務

2015/03/30 15:02

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
ア.2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法
イ.2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物付属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
工具、器具及び備品 3年～15年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/03/30 15:02