固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法
2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物付属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/03/30 15:02

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物の設備投資額、システム投資額等であります。

2015/03/30 15:02

#4 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産の当事業年度における増加額及び減少額に重要性がないため、「期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
(注2) 無形固定資産の金額に重要性がないため、「期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略
しております。2015/03/30 15:02

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(繰延税金資産)

	前事業年度(2013年3月31日)	当事業年度(2014年3月31日)
計	43,931千円	39,749千円
(2)固定資産
減価償却超過額	3,584千円	3,283千円

(繰延税金負債)

2015/03/30 15:02

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(繰延税金資産)

	前連結会計年度(2013年3月31日)	当連結会計年度(2014年3月31日)
計	51,029千円	51,856千円
(2)固定資産
減価償却超過額	3,599千円	3,288千円

(繰延税金負債)

2015/03/30 15:02

#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(単体簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。

2015/03/30 15:02

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
ア.2007年3月31日以前に取得した有形固定資産

2015/03/30 15:02