有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法
2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~47年
工具、器具及び備品 3年~15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/06/29 16:27 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
ア.2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法
イ.2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~47年
車両運搬具 5年
工具、器具及び備品 3年~15年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/06/29 16:27