無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 6595万
- 2019年3月31日 -27.9%
- 4755万
個別
- 2018年3月31日
- 6029万
- 2019年3月31日 -21.14%
- 4755万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2019/06/25 15:01
(注)1 セグメント利益及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去及び報告セグメントに帰属しない全社資報告セグメント計 調整額(注1) 連結財務諸表上計上額(注2) 支払利息 198,754 7,867 206,621 有形固定資産及び無形固定資産の増減額 6,625 7,969 14,595
産及び費用です。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/25 15:01 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
a 販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
b 仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/06/25 15:01 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
a 2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法
b 2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~47年
工具、器具及び備品 2年~20年2019/06/25 15:01