建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
a 2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法
b 2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/25 15:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額の主な内容は、次の通りであります。

建物	本社移転に伴う内装工事等	109,500	千円
工具、器具及び備品	本社移転に伴う備品等	27,890	千円
ソフトウェア	機能追加バージョンアップ等	18,249	千円

2020/06/25 15:00

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

b 2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/25 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
a 2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法
b 2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
車両運搬具 5年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産
定額法
のれんは、5年間で均等償却しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/25 15:00