9007 小田急電鉄

9007
2025/06/13
時価
6117億円
PER 予
16.37倍
2010年以降
赤字-93.53倍
(2010-2025年)
PBR
1.2倍
2010年以降
0.95-3.7倍
(2010-2025年)
配当 予
3.01%
ROE 予
7.32%
ROA 予
2.69%
資料
Link
CSV,JSON

社債

【期間】

連結

2008年3月31日
1500億
2009年3月31日 +10%
1650億
2010年3月31日 +6.06%
1750億
2011年3月31日 +20%
2100億
2012年3月31日 -7.14%
1950億
2013年3月31日 -15.38%
1650億
2014年3月31日 ±0%
1650億
2015年3月31日 -12.12%
1450億
2016年3月31日 -6.9%
1350億
2017年3月31日 -3.7%
1300億
2018年3月31日 +7.69%
1400億
2019年3月31日 +7.18%
1500億5000万
2020年3月31日 +23.31%
1850億2500万
2021年3月31日 +33.5%
2470億1500万
2022年3月31日 -12.15%
2170億500万
2023年3月31日 -27.65%
1570億
2024年3月31日 ±0%
1570億
2025年3月31日 ±0%
1570億

個別

2008年3月31日
1500億
2009年3月31日 +10%
1650億
2010年3月31日 +6.06%
1750億
2011年3月31日 +20%
2100億
2012年3月31日 -7.14%
1950億
2013年3月31日 -15.38%
1650億
2014年3月31日 ±0%
1650億
2015年3月31日 -12.12%
1450億
2016年3月31日 -6.9%
1350億
2017年3月31日 -3.7%
1300億
2018年3月31日 +7.69%
1400億
2019年3月31日 +7.14%
1500億
2020年3月31日 +23.33%
1850億
2021年3月31日 +33.51%
2470億
2022年3月31日 -12.15%
2170億
2023年3月31日 -27.65%
1570億
2024年3月31日 ±0%
1570億

有報情報

#1 その他の参考情報(連結)
(3)四半期報告書および確認書(第103期第1四半期)(第103期第2四半期)(第103期第3四半期)自 2023年4月1日至 2023年6月30日自 2023年7月1日至 2023年9月30日自 2023年10月1日至 2023年12月31日2023年8月14日関東財務局長に提出2023年11月14日関東財務局長に提出2024年2月14日関東財務局長に提出
(4)発行登録書(社債)およびその添付書類2023年5月2日関東財務局長に提出
(5)訂正発行登録書2023年5月2日付で提出した発行登録書(社債)に係る訂正発行登録書です。2023年7月4日2023年12月21日2024年2月8日関東財務局長に提出
2024/06/27 16:04
#2 事業等のリスク
③ 金利の変動
当社グループは鉄道事業を中心に継続的な設備投資を行っており、借入金や社債等により資金を調達しています。よって、金利の変動および当社の格付の変更が、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループでは、有利子負債に占める長期・固定金利の割合を高く保つことで、金利が大きく変動した場合でも支払利息が急激に増えることのないよう努めています。
2024/06/27 16:04
#3 社債明細表、連結財務諸表(連結)
⑤【連結附属明細表】
社債明細表】
2024/06/27 16:04
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
財務活動によるキャッシュ・フローは、102,079百万円の資金支出と、前連結会計年度に比べ、51,022百万円の資金支出の増加となりました。これは、社債の償還や自己株式の取得による支出が増加したことなどによるものです。
なお、現金及び現金同等物の期末残高は、前連結会計年度末と比べ6,941百万円減少し、60,532百万円となりました。
2024/06/27 16:04
#5 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
2024/06/27 16:04
#6 設備の新設、除却等の計画(連結)
3【設備の新設、除却等の計画】
当連結会計年度末における重要な設備の新設等の計画は、以下のとおりです。今後の所要資金は、主に借入金、社債および自己資金でまかなう予定です。なお、重要な設備の売却および除却の計画はありません。
新設等
2024/06/27 16:04
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4 繰延資産の処理方法
社債発行費は、支出時に全額費用として処理しています。
5 引当金の計上基準
2024/06/27 16:04
#8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(1)金融商品に対する取組方針
当社グループの資金運用については短期的な預金等に限定し、また資金調達は、市場環境や金利動向等を総合的に勘案のうえ、借入金および社債等により行っています。デリバティブは後述するリスクを回避するために、必要に応じて利用しますが、投機的な取引は行わない方針です。
(2)金融商品の内容およびそのリスクならびにリスク管理体制
2024/06/27 16:04