小田急電鉄（9007）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 321億500万
2009年3月31日 -12.54%: 280億7900万
2010年3月31日 -13%: 244億3000万
2010年12月31日 +16.2%: 283億8700万
2011年3月31日 -7.96%: 261億2800万
2011年6月30日 -10.5%: 233億8500万
2011年9月30日 +0.52%: 235億700万
2011年12月31日 +16.39%: 273億5900万
2012年3月31日 -4.23%: 262億200万
2012年6月30日 -10.8%: 233億7100万
2012年9月30日 +1.76%: 237億8200万
2012年12月31日 +12.03%: 266億4400万
2013年3月31日 +2.96%: 274億3300万
2013年6月30日 -12.03%: 241億3200万
2013年9月30日 -2.13%: 236億1700万
2013年12月31日 +15.11%: 271億8600万
2014年3月31日 +3.89%: 282億4400万
2014年6月30日 -14.88%: 240億4200万
2014年9月30日 -2.15%: 235億2600万
2014年12月31日 +21.26%: 285億2800万
2015年3月31日 +2.53%: 292億4900万
2015年6月30日 -14.52%: 250億100万
2015年9月30日 +1.43%: 253億5900万
2015年12月31日 +7.99%: 273億8600万
2016年3月31日 +5.05%: 287億6900万
2016年6月30日 -15.74%: 242億4000万
2016年9月30日 -0.74%: 240億6100万
2016年12月31日 +11.98%: 269億4300万
2017年3月31日 +5.93%: 285億4200万
2017年6月30日 -11.95%: 251億3200万
2017年9月30日 +0.13%: 251億6500万
2017年12月31日 +6.32%: 267億5600万
2018年3月31日 +12.76%: 301億6900万
2018年6月30日 -18.18%: 246億8300万
2018年9月30日 -6.71%: 230億2600万
2018年12月31日 +13.13%: 260億4900万
2019年3月31日 -0.71%: 258億6500万
2019年6月30日 -7.3%: 239億7700万
2019年9月30日 -2.41%: 233億9900万
2019年12月31日 +7.72%: 252億500万
2020年3月31日 -5.95%: 237億600万
2020年6月30日 -50.66%: 116億9600万
2020年9月30日 +54.97%: 181億2500万
2020年12月31日 +15.65%: 209億6100万
2021年3月31日 -6.19%: 196億6400万
2021年6月30日 -18.39%: 160億4700万
2021年9月30日 +0.55%: 161億3600万
2021年12月31日 +29.38%: 208億7600万
2022年3月31日 +1.74%: 212億3900万
2022年6月30日 -11.83%: 187億2600万
2022年9月30日 -0.35%: 186億6000万
2022年12月31日 -10.84%: 166億3800万
2023年3月31日 -1.53%: 163億8300万
2023年6月30日 -9.75%: 147億8600万
2023年9月30日 -1.48%: 145億6700万
2023年12月31日 +21.49%: 176億9700万
2024年3月31日 +7.45%: 190億1600万
2024年6月30日 -17.03%: 157億7800万
2024年9月30日 +17.76%: 185億8000万
2024年12月31日 +5.59%: 196億1900万
2025年3月31日 -6.39%: 183億6600万
2025年6月30日 -12.25%: 161億1700万
2025年9月30日 -4.1%: 154億5600万
2025年12月31日 +34.87%: 208億4600万
2026年3月31日 +9.92%: 229億1300万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 有価証券及び投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、業務上の関係を有する企業の株式等であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されています。
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。
借入金および社債は、主に設備投資および運転資金に係る資金調達です。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されていますが、このうち長期のものの一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、必要に応じて個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用しています。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略しています。
2026/06/25 11:43