小田急電鉄(9007)の支払手形及び買掛金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 321億500万
- 2009年3月31日 -12.54%
- 280億7900万
- 2010年3月31日 -13%
- 244億3000万
- 2011年3月31日 +6.95%
- 261億2800万
- 2012年3月31日 +0.28%
- 262億200万
- 2013年3月31日 +4.7%
- 274億3300万
- 2014年3月31日 +2.96%
- 282億4400万
- 2015年3月31日 +3.56%
- 292億4900万
- 2016年3月31日 -1.64%
- 287億6900万
- 2017年3月31日 -0.79%
- 285億4200万
- 2018年3月31日 +5.7%
- 301億6900万
- 2019年3月31日 -14.27%
- 258億6500万
- 2020年3月31日 -8.35%
- 237億600万
- 2021年3月31日 -17.05%
- 196億6400万
- 2022年3月31日 +8.01%
- 212億3900万
- 2023年3月31日 -22.86%
- 163億8300万
- 2024年3月31日 +16.07%
- 190億1600万
- 2025年3月31日 -3.42%
- 183億6600万
- 2026年3月31日 +24.76%
- 229億1300万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 有価証券及び投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、業務上の関係を有する企業の株式等であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されています。2025/06/27 15:38
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。
借入金および社債は、主に設備投資および運転資金に係る資金調達です。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されていますが、このうち長期のものの一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、必要に応じて個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用しています。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略しています。