9005 東急

時価

1兆1453億円

PER 予

18.3倍

2010年以降

赤字-120.23倍
（2010-2024年）

1.39倍

2010年以降

0.9-2.14倍
（2010-2024年）

1.2%

ROE 予

7.6%

ROA 予

2.26%

流動資産計、持分法の適用範囲の変動、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	流動資産計		持分法の適用範囲の変動		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業
2008/03	3584億		-		-
2009/03	3531億	-1.5%	-		-
2010/03	3091億	-12.5%	-		-
2011/03	2768億	-10.4%	-		-
2012/03	2928億	+5.8%	-28.9億		-
2013/03	2534億	-13.4%	-		180億
2014/03	2965億	+17%	-		212億	+17.4%
2015/03	2752億	-7.2%	-		259億	+22%
2016/03	2765億	+0.5%	-		293億	+13.2%
2017/03	2905億	+5.1%	-		267億	-8.8%
2018/03	3201億	+10.2%	-		290億	+8.6%
2019/03	3142億	-1.8%	-		291億	+0.3%
2020/03	3459億	+10.1%	-		270億	-7.1%
2021/03	3262億	-5.7%	-		-260億	赤転
2022/03	3530億	+8.2%	-		-39.4億	赤縮
2023/03	4223億	+19.6%	-		85.4億	黒転
2024/03	4432億	+4.9%	-		-

2008年3月

流動資産計: 3583億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: -

2009年3月

流動資産計: 3531億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: -

2010年3月

流動資産計: 3090億5400万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: -

2011年3月

流動資産計: 2768億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: -

2012年3月

流動資産計: 2928億1300万
持分法の適用範囲の変動: -28億8600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: -

2013年3月

流動資産計: 2534億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 180億4800万

2014年3月

流動資産計: 2964億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 211億9100万

2015年3月

流動資産計: 2751億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 258億5400万

2016年3月

流動資産計: 2764億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 292億7900万

2017年3月

流動資産計: 2905億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 267億600万

2018年3月

流動資産計: 3200億8800万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 290億200万

2019年3月

流動資産計: 3142億4400万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 290億8500万

2020年3月

流動資産計: 3459億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 270億1800万

2021年3月

流動資産計: 3262億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: -260億1400万

2022年3月

流動資産計: 3530億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: -39億3700万

2023年3月

流動資産計: 4223億
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: 85億3800万

2024年3月

流動資産計: 4431億7700万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 交通事業: -