9005 東急

時価

1兆1453億円

PER 予

18.3倍

2010年以降

赤字-120.23倍
（2010-2024年）

1.39倍

2010年以降

0.9-2.14倍
（2010-2024年）

1.2%

ROE 予

7.6%

ROA 予

2.26%

為替換算調整勘定、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	為替換算調整勘定		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業		剰余金の配当
2007/03	-5.61億		-		-		-
2008/03	-3.08億	赤縮	-		-		-73.2億
2009/03	-54億	赤拡	-		-		-74.4億	赤拡
2010/03	-40.3億	赤縮	-		-		-75.7億	赤拡
2011/03	-49.1億	赤拡	32.2億		-		-75.1億	赤縮
2012/03	-50.4億	赤拡	-		-		-81.5億	赤拡
2013/03	-27.6億	赤縮	-		59.7億		-87.9億	赤拡
2014/03	37億	黒転	-		58.8億	-1.4%	-
2015/03	90.7億	+144.8%	-		70億	+19%	-
2016/03	68.4億	-24.6%	-		134億	+92.1%	-
2017/03	47.9億	-30%	-		148億	+10.3%	-
2018/03	60.8億	+27.1%	-		160億	+8%	-
2019/03	37.6億	-38.1%	-		171億	+7.1%	-
2020/03	33.7億	-10.4%	-		134億	-21.8%	-
2021/03	8.95億	-73.5%	-		-38.7億	赤転	-
2022/03	70.2億	+684%	-		66億	黒転	-
2023/03	140億	+99.1%	-		111億	+67.8%	-
2024/03	188億	+34.7%	-		-		-

2007年3月

為替換算調整勘定: -5億6100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: -
剰余金の配当: -

2008年3月

為替換算調整勘定: -3億800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: -
剰余金の配当: -73億1500万

2009年3月

為替換算調整勘定: -53億9600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: -
剰余金の配当: -74億4000万

2010年3月

為替換算調整勘定: -40億2700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: -
剰余金の配当: -75億7000万

2011年3月

為替換算調整勘定: -49億1200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 32億2200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: -
剰余金の配当: -75億500万

2012年3月

為替換算調整勘定: -50億3800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: -
剰余金の配当: -81億4600万

2013年3月

為替換算調整勘定: -27億5600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 59億6800万
剰余金の配当: -87億9100万

2014年3月

為替換算調整勘定: 37億400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 58億8200万
剰余金の配当: -

2015年3月

為替換算調整勘定: 90億6700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 69億9700万
剰余金の配当: -

2016年3月

為替換算調整勘定: 68億3500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 134億3800万
剰余金の配当: -

2017年3月

為替換算調整勘定: 47億8700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 148億1700万
剰余金の配当: -

2018年3月

為替換算調整勘定: 60億8300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 159億9900万
剰余金の配当: -

2019年3月

為替換算調整勘定: 37億6400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 171億3900万
剰余金の配当: -

2020年3月

為替換算調整勘定: 33億7100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 134億1100万
剰余金の配当: -

2021年3月

為替換算調整勘定: 8億9500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: -38億6700万
剰余金の配当: -

2022年3月

為替換算調整勘定: 70億1700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 66億
剰余金の配当: -

2023年3月

為替換算調整勘定: 139億6800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: 110億7800万
剰余金の配当: -

2024年3月

為替換算調整勘定: 188億1800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活サービス事業: -
剰余金の配当: -