9005 東急

時価

1兆1403億円

PER 予

18.22倍

2010年以降

赤字-120.23倍
（2010-2024年）

1.39倍

2010年以降

0.9-2.14倍
（2010-2024年）

1.21%

ROE 予

7.6%

ROA 予

2.26%

無形固定資産、その他事業建設仮勘定、特定都市鉄道整備準備金他1件

【期間】

通期

年度	無形固定資産		その他事業建設仮勘定		特定都市鉄道整備準備金		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		-		207億		-
2009/03	-		-		214億	+3.1%	-
2010/03	-		-		220億	+3%	-
2011/03	-		-		227億	+2.8%	-
2012/03	100億		-		233億	+2.8%	-28.9億
2013/03	100億	-0.2%	-		240億	+3%	-
2014/03	47.2億	-52.8%	-		247億	+3.1%	-
2015/03	46.2億	-2.2%	-		251億	+1.5%	-
2016/03	53.8億	+16.5%	-		226億	-10%	-
2017/03	58.7億	+9.2%	0.55億		201億	-11.1%	-
2018/03	47.5億	-19.2%	3.45億	+527.3%	176億	-12.5%	-
2019/03	51.8億	+9%	13.5億	+289.9%	151億	-14.3%	-
2020/03	-		-		126億	-16.7%	-
2021/03	-		-		100億	-20%	-
2022/03	-		-		75.3億	-25%	-
2023/03	-		-		50.2億	-33.3%	-
2024/03	-		-		25.1億	-50%	-

2008年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 207億3200万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 213億8300万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 220億3300万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 226億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

無形固定資産: 100億1900万
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 232億9000万
持分法の適用範囲の変動: -28億8600万

2013年3月

無形固定資産: 100億
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 239億8000万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

無形固定資産: 47億2200万
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 247億2100万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

無形固定資産: 46億2000万
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 251億
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

無形固定資産: 53億8000万
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 225億9000万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

無形固定資産: 58億7400万
その他事業建設仮勘定: 5500万
特定都市鉄道整備準備金: 200億8000万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

無形固定資産: 47億4900万
その他事業建設仮勘定: 3億4500万
特定都市鉄道整備準備金: 175億7000万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

無形固定資産: 51億7800万
その他事業建設仮勘定: 13億4500万
特定都市鉄道整備準備金: 150億6000万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 125億5000万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 100億4000万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 75億3000万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 50億2000万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

無形固定資産: -
その他事業建設仮勘定: -
特定都市鉄道整備準備金: 25億1000万
持分法の適用範囲の変動: -