分譲土地建物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 821億9400万
- 2010年3月31日 -30%
- 575億3400万
- 2011年3月31日 -10.77%
- 513億3800万
- 2012年3月31日 -4.84%
- 488億5500万
- 2013年3月31日 -0.68%
- 485億2200万
- 2014年3月31日 +7.53%
- 521億7600万
- 2015年3月31日 -13.13%
- 453億2300万
- 2016年3月31日 -29.53%
- 319億3700万
- 2017年3月31日 +26.66%
- 404億5300万
- 2018年3月31日 +9.51%
- 442億9900万
- 2019年3月31日 +7.93%
- 478億1100万
- 2020年3月31日 +3.01%
- 492億5100万
- 2021年3月31日 +42.35%
- 701億800万
- 2022年3月31日 +10.33%
- 773億5200万
- 2023年3月31日 +41.72%
- 1096億2200万
- 2024年3月31日 +11.16%
- 1218億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 819億600万
- 2009年3月31日 -8.36%
- 750億5800万
- 2010年3月31日 -28.99%
- 533億
- 2011年3月31日 -11.98%
- 469億1300万
- 2012年3月31日 -6.11%
- 440億4600万
- 2013年3月31日 +2.29%
- 450億5400万
- 2014年3月31日 +2.49%
- 461億7500万
- 2015年3月31日 -21.28%
- 363億5100万
- 2016年3月31日 -35.26%
- 235億3300万
- 2017年3月31日 +19.87%
- 282億800万
- 2018年3月31日 +11.26%
- 313億8400万
- 2019年3月31日 +14.23%
- 358億5100万
- 2020年3月31日 -4.68%
- 341億7400万
- 2021年3月31日 +63.53%
- 558億8500万
- 2022年3月31日 +15.32%
- 644億4900万
- 2023年3月31日 +48.4%
- 956億4100万
- 2024年3月31日 +11.14%
- 1062億9700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券(投資その他の資産を含む)
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
なお、匿名組合出資金(その他有価証券)については、匿名組合の損益のうち帰属する持分相当損益を「営業外損益」に計上するとともに「投資有価証券」を加減する処理を行っております。
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)棚卸資産
分譲土地建物については主として地区別総平均法による原価法及び個別法による原価法、その他については、各業種に応じ個別法による原価法、総平均法による原価法、最終仕入原価法による原価法、先入先出法による原価法、売価還元法による原価法、移動平均法による原価法(いずれも貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2024/06/27 15:03 - #2 保有目的の変更による固定資産から分譲土地建物への振替額に関する注記（連結）
- 9.※6 保有目的の変更による固定資産から分譲土地建物への振替額2024/06/27 15:03
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ハ)棚卸資産2024/06/27 15:03
分譲土地建物については主として地区別総平均法による原価法及び個別法による原価法、その他については、各業種に応じ個別法による原価法、総平均法による原価法、最終仕入原価法による原価法、先入先出法による原価法、売価還元法による原価法、移動平均法による原価法(いずれも貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 満期保有目的債券
償却原価法(定額法)2024/06/27 15:03