京王電鉄（9008）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 36億1700万
2010年9月30日 +84.46%: 66億7200万
2010年12月31日 +106.13%: 137億5300万
2011年3月31日 -59.49%: 55億7200万
2011年6月30日 -23.47%: 42億6400万
2011年9月30日 +76.08%: 75億800万
2011年12月31日 +38.91%: 104億2900万
2012年3月31日 +21.66%: 126億8800万
2012年6月30日 -68.57%: 39億8800万
2012年9月30日 +73.45%: 69億1700万
2012年12月31日 +132.92%: 161億1100万
2013年3月31日 +36.91%: 220億5700万
2013年6月30日 -63.61%: 80億2600万
2013年9月30日 +71.55%: 137億6900万
2013年12月31日 +60.43%: 220億9000万
2014年3月31日 -24.81%: 166億1000万
2014年6月30日 -57.25%: 71億
2014年9月30日 +79.11%: 127億1700万
2014年12月31日 +54.58%: 196億5800万
2015年3月31日 +27.66%: 250億9600万
2015年6月30日 -61.54%: 96億5200万
2015年9月30日 +4.88%: 101億2300万
2015年12月31日 +85.58%: 187億8600万
2016年3月31日 -52.08%: 90億200万
2016年6月30日 -44.36%: 50億900万
2016年9月30日 +164.12%: 132億3000万
2016年12月31日 +100.79%: 265億6500万
2017年3月31日 -3.53%: 256億2600万
2017年6月30日 -60.59%: 101億
2017年9月30日 +54.7%: 156億2500万
2017年12月31日 +67.57%: 261億8300万
2018年3月31日 -1.67%: 257億4700万
2018年6月30日 -69.52%: 78億4700万
2018年9月30日 +112.36%: 166億6400万
2018年12月31日 +3.3%: 172億1400万
2019年3月31日 +27.2%: 218億9700万
2019年6月30日 -67.82%: 70億4600万
2019年9月30日 +123.12%: 157億2100万
2019年12月31日 +73.3%: 272億4400万
2020年3月31日 -57.6%: 115億5200万
2020年6月30日: -106億8100万
2020年9月30日 -55.38%: -165億9600万
2020年12月31日: -148億2400万
2021年3月31日 -56.37%: -231億8000万
2021年6月30日: -28億1400万
2021年9月30日: -8億5100万
2021年12月31日: 5億8000万
2022年3月31日 +649.83%: 43億4900万
2022年6月30日 -52.95%: 20億4600万
2022年9月30日 +64.91%: 33億7400万
2022年12月31日 +333.88%: 146億3900万
2023年3月31日 -3.69%: 140億9900万
2023年6月30日 +18.52%: 167億1000万
2023年9月30日 +67.35%: 279億6500万
2023年12月31日 +26.72%: 354億3600万
2024年3月31日 +32.36%: 469億300万
2024年6月30日 -66.32%: 157億9900万
2024年9月30日 +47.38%: 232億8400万
2024年12月31日 +77.57%: 413億4600万
2025年3月31日 +11.61%: 461億4500万
2025年6月30日 -70.96%: 134億
2025年9月30日 +120.87%: 295億9600万
2025年12月31日 +43.6%: 425億100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:24
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 15:24