京王電鉄(9008)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 流通業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 53億2700万
- 2013年6月30日 -66.81%
- 17億6800万
- 2013年9月30日 +49.1%
- 26億3600万
- 2013年12月31日 +73.82%
- 45億8200万
- 2014年3月31日 +8.69%
- 49億8000万
- 2014年6月30日 -72.23%
- 13億8300万
- 2014年9月30日 +57.85%
- 21億8300万
- 2014年12月31日 +79.48%
- 39億1800万
- 2015年3月31日 +22.74%
- 48億900万
- 2015年6月30日 -62.84%
- 17億8700万
- 2015年9月30日 +53.61%
- 27億4500万
- 2015年12月31日 +67.54%
- 45億9900万
- 2016年3月31日 +2.72%
- 47億2400万
- 2016年6月30日 -69.5%
- 14億4100万
- 2016年9月30日 +43.3%
- 20億6500万
- 2016年12月31日 +75.54%
- 36億2500万
- 2017年3月31日 +21.08%
- 43億8900万
- 2017年6月30日 -68.33%
- 13億9000万
- 2017年9月30日 +20.72%
- 16億7800万
- 2017年12月31日 +111.68%
- 35億5200万
- 2018年3月31日 +15.79%
- 41億1300万
- 2018年6月30日 -59.88%
- 16億5000万
- 2018年9月30日 +50.12%
- 24億7700万
- 2018年12月31日 +73.88%
- 43億700万
- 2019年3月31日 +19.29%
- 51億3800万
- 2019年6月30日 -69.31%
- 15億7700万
- 2019年9月30日 +64.11%
- 25億8800万
- 2019年12月31日 +52.51%
- 39億4700万
- 2020年3月31日 +11.48%
- 44億
- 2020年6月30日
- -14億3500万
- 2020年9月30日
- -10億1100万
- 2020年12月31日
- 4億4200万
- 2021年3月31日
- -6200万
- 2021年6月30日
- 2億500万
- 2021年9月30日 +50.24%
- 3億800万
- 2021年12月31日 +549.68%
- 20億100万
- 2022年3月31日 +1.25%
- 20億2600万
- 2022年6月30日 -61.11%
- 7億8800万
- 2022年9月30日 +34.52%
- 10億6000万
- 2022年12月31日 +179.15%
- 29億5900万
- 2023年3月31日 +32.65%
- 39億2500万
- 2023年6月30日 -55.03%
- 17億6500万
- 2023年9月30日 +63.74%
- 28億9000万
- 2023年12月31日 +73.04%
- 50億100万
- 2024年3月31日 +12.18%
- 56億1000万
- 2024年9月30日 -61.03%
- 21億8600万
- 2025年3月31日 +97.94%
- 43億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントの変更等に関する事項2026/06/23 10:04
当社グループは、2025年度を初年度とする「京王グループ中期経営計画」において、各事業の方針に沿った管理を明確にするため、管理区分を変更し、2025年度の期首より報告セグメントの変更を行うことといたしました。この変更に伴い、当社グループの報告セグメントは「運輸業」、「流通業」、「不動産業」、「レジャー・サービス業」、「その他業」から、「交通業」、「不動産業」、「ホテル業」、「建設設備業」、「生活サービス業」に変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については変更後の区分により作成したものを記載しております。
3.報告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法 - #2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
当社グループは、2025年度を初年度とする「京王グループ中期経営計画」において、各事業の方針に沿った管理を明確にするため、管理区分を変更し、2025年度の期首より報告セグメントの変更を行うことといたしました。この変更に伴い、当社グループの報告セグメントは「運輸業」、「流通業」、「不動産業」、「レジャー・サービス業」、「その他業」から、「交通業」、「不動産業」、「ホテル業」、「建設設備業」、「生活サービス業」に変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については変更後の区分により作成したものを記載しております。2026/06/23 10:04