- 9010
- 2026/09/15
- 時価
- 1426億円
- PER 予
- 23.99倍
- 2010年以降
- 赤字-882.93倍
（2010-2026年） - PBR
- 3.3倍
- 2010年以降
- 2.42-14.48倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.27%
- ROE 予
- 13.76%
- ROA 予
- 5.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
富士急行（9010）の固定資産圧縮損の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億8414万
- 2009年3月31日 -0.64%
- 2億8233万
- 2009年12月31日 -72.81%
- 7676万
- 2010年3月31日 +332.6%
- 3億3206万
- 2010年9月30日 -65.4%
- 1億1490万
- 2010年12月31日 +0.31%
- 1億1526万
- 2011年3月31日 +190.46%
- 3億3479万
- 2011年9月30日 -88.5%
- 3849万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 4億4721万
- 2012年9月30日 -94.38%
- 2514万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 5億2366万
- 2013年9月30日 -99.79%
- 111万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 2億6763万
- 2014年9月30日 +24.06%
- 3億3203万
- 2015年3月31日 +95.19%
- 6億4809万
- 2015年9月30日 -97.37%
- 1705万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 2億6566万
- 2016年9月30日 -24.82%
- 1億9971万
- 2017年3月31日 +65.72%
- 3億3095万
- 2017年9月30日 -99.14%
- 285万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 4億1415万
- 2018年9月30日 -70.79%
- 1億2099万
- 2019年3月31日 +107.5%
- 2億5105万
- 2019年9月30日 +18.29%
- 2億9698万
- 2020年3月31日 +96.69%
- 5億8412万
- 2020年9月30日 -96.99%
- 1755万
- 2021年3月31日 +667.93%
- 1億3481万
- 2021年9月30日 -55.24%
- 6034万
- 2022年3月31日 +273.49%
- 2億2538万
- 2022年9月30日 -99.32%
- 153万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 3億2651万
- 2023年9月30日 -91.32%
- 2833万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 5億1693万
- 2024年9月30日 -84.65%
- 7936万
- 2025年3月31日 +641.94%
- 5億8885万
- 2025年9月30日 -99.85%
- 88万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 6億8133万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 鉄道業(富士山麓電気鉄道㈱及び岳南電車㈱)における工事負担金等は、工事完成時に当該工事負担金等相当額を取得した固定資産の取得原価から直接減額して計上しております。2026/06/15 14:50
なお、連結損益計算書においては、工事負担金等受入額を特別利益に計上するとともに、固定資産の取得原価から直接減額した額を固定資産圧縮損として特別損失に計上しております。
(4) 繰延資産の処理方法 - #2 固定資産圧縮損に関する注記（連結）
- ※6 固定資産圧縮損の内訳は次のとおりであります。2026/06/15 14:50
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 以上の結果、当連結会計年度における営業収益は53,517,281千円(前期比2.5%増)、営業利益は8,761,705千円(前期比5.4%増)となりました。なお、セグメントごとの営業収益及び営業利益の分析については、「(1)経営成績等の状況の概要」に記載のとおりであります。2026/06/15 14:50
経常利益は8,617,136千円(前期比6.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は、特別利益に補助金764,467千円、退職給付信託返還益651,271千円、退職給付引当金戻入額313,443千円等、特別損失に固定資産圧縮損681,338千円、減損損失957,494千円等を計上し、5,798,567千円(前期比13.5%増)となりました。
②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
