富士急行(9010)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億9728万
- 2009年3月31日 -4.39%
- 4億7544万
- 2010年3月31日 -9.32%
- 4億3111万
- 2011年3月31日 -3.72%
- 4億1509万
- 2012年3月31日 -5.43%
- 3億9257万
- 2013年3月31日 +5.12%
- 4億1266万
- 2014年3月31日 +3.27%
- 4億2617万
- 2015年3月31日 +3.7%
- 4億4191万
- 2016年3月31日 +7.02%
- 4億7294万
- 2017年3月31日 +3.32%
- 4億8863万
- 2018年3月31日 +7.23%
- 5億2396万
- 2019年3月31日 -0.68%
- 5億2041万
- 2020年3月31日 -8.43%
- 4億7653万
- 2021年3月31日 -27%
- 3億4787万
- 2022年3月31日 -0.69%
- 3億4546万
- 2023年3月31日 +29.93%
- 4億4887万
- 2024年3月31日 +15.61%
- 5億1892万
- 2025年3月31日 +4.37%
- 5億4161万
- 2026年3月31日 -1.31%
- 5億3450万
個別
- 2008年3月31日
- 8058万
- 2009年3月31日 -4.72%
- 7678万
- 2010年3月31日 -10.14%
- 6899万
- 2011年3月31日 -7.86%
- 6356万
- 2012年3月31日 -2.34%
- 6208万
- 2013年3月31日 -13.26%
- 5385万
- 2014年3月31日 +8.56%
- 5846万
- 2015年3月31日 +19.88%
- 7008万
- 2016年3月31日 -7.17%
- 6506万
- 2017年3月31日 +31.4%
- 8549万
- 2018年3月31日 +3.79%
- 8873万
- 2019年3月31日 -2.83%
- 8622万
- 2020年3月31日 -4.45%
- 8238万
- 2021年3月31日 -33.71%
- 5461万
- 2022年3月31日 +12.31%
- 6133万
- 2023年3月31日 -31.11%
- 4225万
- 2024年3月31日 +15.56%
- 4882万
- 2025年3月31日 -5.67%
- 4605万
- 2026年3月31日 +8.73%
- 5008万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額並びにおおよその割合は次のとおりであります。2026/06/15 14:50
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 9,386 千円 4,467 千円 賞与引当金繰入額 46,059 千円 50,081 千円 役員賞与引当金繰入額 48,000 千円 56,000 千円 役員株式給付引当金繰入額 6,950 千円 7,395 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
イ) 分譲土地建物及び未成工事支出金・・・個別法
ロ) 商品及び原材料・・・・・・・・・・・主に先入先出法
ハ) 製品及び仕掛品・・・・・・・・・・・主に総平均法
ニ) 貯蔵品・・・・・・・・・・・・・・・主に移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
イ) 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
ロ) 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 1~60年
機械装置及び運搬具 1~18年2026/06/15 14:50 - #3 引当金繰入額に関する注記(連結)
- ※2 退職給付費用及び引当金繰入額は次のとおりであります。2026/06/15 14:50
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 267,133 千円 27,352 千円 賞与引当金繰入額 541,610 千円 534,507 千円 役員賞与引当金繰入額 48,000 千円 56,000 千円 役員株式給付引当金繰入額 6,950 千円 7,395 千円 - #4 役員報酬(連結)
- (注) 1 固定報酬は、基本報酬及び当事業年度中に費用計上した社外取締役と監査役の役員賞与引当金の額です。2026/06/15 14:50
2 業績連動報酬等は、当事業年度中に費用計上した取締役(社外取締役を除く)の役員賞与引当金の額です。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
②市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(1) 分譲土地建物………個別法2026/06/15 14:50