富士急行(9010)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2975万
- 2010年3月31日 -53.92%
- 1371万
- 2010年12月31日 +0.01%
- 1371万
- 2011年3月31日 -16.69%
- 1142万
- 2011年6月30日 +124.09%
- 2559万
- 2011年9月30日 +0.01%
- 2560万
- 2011年12月31日 -0.05%
- 2558万
- 2012年3月31日 -6.1%
- 2402万
- 2012年6月30日 +36.79%
- 3286万
- 2012年9月30日 -34.26%
- 2160万
- 2012年12月31日 -25.62%
- 1607万
- 2013年3月31日 +17.94%
- 1895万
- 2013年6月30日 -98%
- 37万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 2358万
- 2013年12月31日 +70.41%
- 4019万
- 2014年3月31日 -59.36%
- 1633万
- 2014年6月30日 +95.51%
- 3193万
- 2014年9月30日 -16.71%
- 2659万
- 2014年12月31日 +30.84%
- 3480万
- 2015年3月31日 -87.48%
- 435万
- 2015年6月30日 +588.54%
- 2999万
- 2015年9月30日 -25.29%
- 2240万
- 2015年12月31日 -73.4%
- 596万
- 2016年3月31日 +3.24%
- 615万
- 2016年6月30日 +610.76%
- 4374万
- 2016年9月30日 +40.41%
- 6141万
- 2016年12月31日 +31.94%
- 8103万
- 2017年3月31日 -22.67%
- 6265万
- 2017年6月30日 -46.2%
- 3371万
- 2017年9月30日 -70.75%
- 986万
- 2017年12月31日 +281.73%
- 3763万
- 2018年3月31日 -29.49%
- 2654万
- 2018年6月30日 +46.57%
- 3890万
- 2018年9月30日 +9.41%
- 4256万
- 2018年12月31日 +64.57%
- 7004万
- 2019年3月31日 -59.94%
- 2806万
- 2019年6月30日 +3.8%
- 2912万
- 2019年9月30日 -69.73%
- 881万
- 2019年12月31日 +505.91%
- 5341万
- 2020年3月31日 -86.95%
- 696万
- 2020年6月30日 +157.13%
- 1791万
- 2020年9月30日 -8.38%
- 1641万
- 2020年12月31日 +106%
- 3381万
- 2021年3月31日 -75.9%
- 815万
- 2021年6月30日 +241.79%
- 2785万
- 2021年9月30日 -22%
- 2173万
- 2021年12月31日 +120.47%
- 4791万
- 2022年3月31日 -59.12%
- 1958万
- 2022年6月30日 +158.4%
- 5060万
- 2022年9月30日 +15.8%
- 5860万
- 2022年12月31日 +90.95%
- 1億1190万
- 2023年3月31日 -28.72%
- 7976万
- 2023年6月30日 +83.55%
- 1億4640万
- 2023年9月30日 +1.29%
- 1億4830万
- 2023年12月31日 -0.57%
- 1億4745万
- 2024年3月31日 -47.23%
- 7781万
- 2024年6月30日 +3.03%
- 8017万
- 2024年9月30日 -10.45%
- 7179万
- 2024年12月31日 -18.24%
- 5869万
- 2025年3月31日 +17.34%
- 6887万
- 2025年6月30日 -40.07%
- 4128万
- 2025年9月30日 +37.06%
- 5657万
- 2025年12月31日 -9.51%
- 5119万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法によっております。
② 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
イ) 分譲土地建物及び未成工事支出金・・・個別法
ロ) 商品及び原材料・・・・・・・・・・・主に先入先出法
ハ) 製品及び仕掛品・・・・・・・・・・・主に総平均法
ニ) 貯蔵品・・・・・・・・・・・・・・・主に移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/17 14:44 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ) 商品及び原材料・・・・・・・・・・・主に先入先出法2025/06/17 14:44
ハ) 製品及び仕掛品・・・・・・・・・・・主に総平均法
ニ) 貯蔵品・・・・・・・・・・・・・・・主に移動平均法