9010 富士急行

9010
2026/03/13
時価
1332億円
PER 予
24.32倍
2010年以降
赤字-882.93倍
(2010-2025年)
PBR
3.2倍
2010年以降
2.77-14.48倍
(2010-2025年)
配当 予
1.24%
ROE 予
13.17%
ROA 予
5.24%
資料
Link
CSV,JSON

富士急行(9010)の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年3月31日
2975万
2010年3月31日 -53.92%
1371万
2010年12月31日 +0.01%
1371万
2011年3月31日 -16.69%
1142万
2011年6月30日 +124.09%
2559万
2011年9月30日 +0.01%
2560万
2011年12月31日 -0.05%
2558万
2012年3月31日 -6.1%
2402万
2012年6月30日 +36.79%
3286万
2012年9月30日 -34.26%
2160万
2012年12月31日 -25.62%
1607万
2013年3月31日 +17.94%
1895万
2013年6月30日 -98%
37万
2013年9月30日 +999.99%
2358万
2013年12月31日 +70.41%
4019万
2014年3月31日 -59.36%
1633万
2014年6月30日 +95.51%
3193万
2014年9月30日 -16.71%
2659万
2014年12月31日 +30.84%
3480万
2015年3月31日 -87.48%
435万
2015年6月30日 +588.54%
2999万
2015年9月30日 -25.29%
2240万
2015年12月31日 -73.4%
596万
2016年3月31日 +3.24%
615万
2016年6月30日 +610.76%
4374万
2016年9月30日 +40.41%
6141万
2016年12月31日 +31.94%
8103万
2017年3月31日 -22.67%
6265万
2017年6月30日 -46.2%
3371万
2017年9月30日 -70.75%
986万
2017年12月31日 +281.73%
3763万
2018年3月31日 -29.49%
2654万
2018年6月30日 +46.57%
3890万
2018年9月30日 +9.41%
4256万
2018年12月31日 +64.57%
7004万
2019年3月31日 -59.94%
2806万
2019年6月30日 +3.8%
2912万
2019年9月30日 -69.73%
881万
2019年12月31日 +505.91%
5341万
2020年3月31日 -86.95%
696万
2020年6月30日 +157.13%
1791万
2020年9月30日 -8.38%
1641万
2020年12月31日 +106%
3381万
2021年3月31日 -75.9%
815万
2021年6月30日 +241.79%
2785万
2021年9月30日 -22%
2173万
2021年12月31日 +120.47%
4791万
2022年3月31日 -59.12%
1958万
2022年6月30日 +158.4%
5060万
2022年9月30日 +15.8%
5860万
2022年12月31日 +90.95%
1億1190万
2023年3月31日 -28.72%
7976万
2023年6月30日 +83.55%
1億4640万
2023年9月30日 +1.29%
1億4830万
2023年12月31日 -0.57%
1億4745万
2024年3月31日 -47.23%
7781万
2024年6月30日 +3.03%
8017万
2024年9月30日 -10.45%
7179万
2024年12月31日 -18.24%
5869万
2025年3月31日 +17.34%
6887万
2025年6月30日 -40.07%
4128万
2025年9月30日 +37.06%
5657万
2025年12月31日 -9.51%
5119万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法によっております。
② 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
イ) 分譲土地建物及び未成工事支出金・・・個別法
ロ) 商品及び原材料・・・・・・・・・・・主に先入先出法
ハ) 製品及び仕掛品・・・・・・・・・・・主に総平均法
ニ) 貯蔵品・・・・・・・・・・・・・・・主に移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/17 14:44
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
ロ) 商品及び原材料・・・・・・・・・・・主に先入先出法
ハ) 製品及び仕掛品・・・・・・・・・・・主に総平均法
ニ) 貯蔵品・・・・・・・・・・・・・・・主に移動平均法
2025/06/17 14:44

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