東武鉄道(9001)の固定資産圧縮損の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億
- 2009年3月31日 +298.5%
- 23億9100万
- 2009年12月31日 -83.48%
- 3億9500万
- 2010年3月31日 +473.67%
- 22億6600万
- 2010年9月30日 -92.41%
- 1億7200万
- 2010年12月31日 +32.56%
- 2億2800万
- 2011年3月31日 +133.77%
- 5億3300万
- 2011年9月30日 +292.31%
- 20億9100万
- 2011年12月31日 +1.67%
- 21億2600万
- 2012年3月31日 +57.67%
- 33億5200万
- 2012年6月30日 -96.3%
- 1億2400万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 16億3600万
- 2012年12月31日 +1.71%
- 16億6400万
- 2013年3月31日 +10.4%
- 18億3700万
- 2013年6月30日 -90.85%
- 1億6800万
- 2013年9月30日 +20.83%
- 2億300万
- 2013年12月31日 +748.77%
- 17億2300万
- 2014年3月31日 +81.25%
- 31億2300万
- 2014年6月30日 -91.03%
- 2億8000万
- 2014年9月30日 +14.29%
- 3億2000万
- 2014年12月31日 +9.69%
- 3億5100万
- 2015年3月31日 +80.63%
- 6億3400万
- 2015年6月30日 -68.14%
- 2億200万
- 2015年9月30日 +3.47%
- 2億900万
- 2015年12月31日 +7.66%
- 2億2500万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 117億7100万
- 2016年6月30日 -98.94%
- 1億2500万
- 2016年9月30日 +6.4%
- 1億3300万
- 2016年12月31日 +15.79%
- 1億5400万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 57億8200万
- 2017年6月30日 -99.52%
- 2800万
- 2017年9月30日 +82.14%
- 5100万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 16億4700万
- 2018年3月31日 +62.36%
- 26億7400万
- 2018年6月30日 -88.74%
- 3億100万
- 2018年9月30日 +314.62%
- 12億4800万
- 2018年12月31日 +1.04%
- 12億6100万
- 2019年3月31日 +59.32%
- 20億900万
- 2019年6月30日 -81.28%
- 3億7600万
- 2019年9月30日 +2.93%
- 3億8700万
- 2019年12月31日 +14.47%
- 4億4300万
- 2020年3月31日 +641.31%
- 32億8400万
- 2020年6月30日 -80.15%
- 6億5200万
- 2020年9月30日 +1.84%
- 6億6400万
- 2020年12月31日 +80.87%
- 12億100万
- 2021年3月31日 +252.71%
- 42億3600万
- 2021年6月30日 -98.06%
- 8200万
- 2021年9月30日 +320.73%
- 3億4500万
- 2021年12月31日 +2.32%
- 3億5300万
- 2022年3月31日 +150.14%
- 8億8300万
- 2022年6月30日 -79.61%
- 1億8000万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 48億5100万
- 2022年12月31日 +4.8%
- 50億8400万
- 2023年3月31日 +43.63%
- 73億200万
- 2023年6月30日 -99.73%
- 2000万
- 2023年9月30日 ±0%
- 2000万
- 2023年12月31日 +850%
- 1億9000万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 505億8400万
- 2024年6月30日 -99.64%
- 1億8200万
- 2024年9月30日 +95.05%
- 3億5500万
- 2024年12月31日 +3.94%
- 3億6900万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 48億5200万
- 2025年6月30日 -99.61%
- 1900万
- 2025年9月30日 +31.58%
- 2500万
- 2025年12月31日 +999.99%
- 13億500万
- 2026年3月31日 +260.77%
- 47億800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1900万
- 2009年3月31日 +831.51%
- 20億4000万
- 2010年3月31日 -1.86%
- 20億200万
- 2011年3月31日 -88.81%
- 2億2400万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 30億7500万
- 2013年3月31日 -93.46%
- 2億100万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 28億7100万
- 2015年3月31日 -86.45%
- 3億8900万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 114億9600万
- 2017年3月31日 -52.05%
- 55億1200万
- 2018年3月31日 -55.28%
- 24億6500万
- 2019年3月31日 -29.82%
- 17億3000万
- 2020年3月31日 +72.66%
- 29億8700万
- 2021年3月31日 +28.93%
- 38億5100万
- 2022年3月31日 -85.95%
- 5億4100万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 70億8900万
- 2024年3月31日 +602.78%
- 498億2000万
- 2025年3月31日 -92.17%
- 39億300万
- 2026年3月31日 -5.82%
- 36億7600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- これらの工事負担金等のうち、対象工事の完成により増収が見込まれないもので、1億円以上のものについては、工事完成時に、工事負担金相当額を取得価額から直接減額して計上しております。2026/06/22 10:10
なお、連結損益計算書においては、工事負担金等受入額を特別利益に計上するとともに、固定資産の取得価額から直接減額した額を固定資産圧縮損として特別損失に計上しております。
(5) 重要な引当金の計上基準 - #2 固定資産圧縮損に関する注記(連結)
- 8 固定資産圧縮損の主な内訳は、次のとおりであります。2026/06/22 10:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- これらの工事負担金等のうち、対象工事の完成により増収が見込まれないもので、1億円以上のものについては、工事完成時に、工事負担金相当額を取得価額から直接減額して計上しております。2026/06/22 10:10
なお、損益計算書においては、工事負担金等受入額を特別利益に計上するとともに、固定資産の取得価額から直接減額した額を固定資産圧縮損として特別損失に計上しております。
5 繰延資産の処理方法