商品
連結
- 2023年3月31日
- 1102万
- 2024年3月31日 +24.11%
- 1368万
個別
- 2023年3月31日
- 1102万
- 2024年3月31日 +24.11%
- 1368万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ロ.棚卸資産2024/06/19 14:02
商品及び貯蔵品
主として先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #2 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 1【提出会社の親会社等の情報】2024/06/19 14:02
当社は、上場会社ではありませんので、金融商品取引法第24条の7第1項の適用がありません。 - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2024/06/19 14:02
(注) A種優先株式の内容は、次のとおりであります。種類 事業年度末現在発行数(株)(2024年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2024年6月19日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 1,280,000 1,280,000 非上場 権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であり、単元株式数は100株であります。 A種優先株式 900,000 900,000 非上場 単元株式数は 100株であります。(注) 計 2,180,000 2,180,000 - -
(1)優先配当金 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- レジャー・不動産事業2024/06/19 14:02
レジャー・サービス業では、国内需要及び訪日外国人旅行者を取り込むための魅力ある営業施策を強化してまいります。各施設において、個別マーケティングの強化を徹底し、オリジナリティのある商品やきめ細かなサービスの提供に努めてまいります。なお、旅行目的の多様化や情報収集方法の変化に対応するために、旅行者へのプロモーション手段や訴求方法、アプローチのタイミングなど、より効果的なPR方法を模索し実行していくとともに、事業エリアのイベント情報や魅力の発信を積極的に行ってまいります。
不動産賃貸業では、新たな賃貸物件の開拓など、保有(遊休)資産の効率的な運用方法を推進し、収益の拡大に繋げるとともに、既存物件の稼働率向上にも努め、安定的な収益基盤の強化に取り組んでまいります。なお、保有する賃貸物件の一部において老朽化が進行しておりますが、順次老朽化対策の設備投資を実施してまいります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/06/19 14:02
商品及び貯蔵品:主として先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2024/06/19 14:02
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針