有価証券報告書-第152期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアの減価償却の方法については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアの減価償却の方法については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。