減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- -499億7500万
- 2009年3月31日 -3.28%
- -516億1600万
- 2010年3月31日 -3.55%
- -534億4800万
- 2011年3月31日 -3.72%
- -554億3600万
- 2012年3月31日 -2.53%
- -568億3600万
- 2013年3月31日 -2.32%
- -581億5200万
- 2014年3月31日 -2.31%
- -594億9500万
- 2015年3月31日 -1.81%
- -605億7100万
- 2016年3月31日 -2.24%
- -619億2500万
- 2017年3月31日 -1.52%
- -628億6400万
- 2018年3月31日 -1.39%
- -637億3700万
- 2019年3月31日 -0.73%
- -642億
- 2020年3月31日 -1.83%
- -653億7300万
- 2021年3月31日 -2.23%
- -668億3400万
- 2022年3月31日 -0.8%
- -673億6900万
- 2023年3月31日 -2.14%
- -688億1300万
有報情報
- #1 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりである。2023/06/16 16:03
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 77,843百万円 79,470百万円 - #2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額である。2023/06/16 16:03
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増減は賃貸ビルの設備等を更新したことによる増加額(25百万円)であり、減少額は賃貸ビル等の減価償却費(143百万円)等である。当連結会計年度の主な増減は新規物件の取得及び賃貸ビルの設備等を更新したことによる増加額(337百万円)であり、減少額は賃貸ビル等の減価償却費(133百万円)等である。