構築物（純額）

【資料】

訂正有価証券報告書-第142期(2021/04/01-2022/03/31)

【閲覧】

個別

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
但し、連結財務諸表提出会社の不動産賃貸事業の一部、連結子会社2社の一部の有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得の建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

#2 固定資産圧縮損に関する注記（連結）

※7 固定資産圧縮損の主な内訳は次のとおりであります。

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の主な内訳は次のとおりであります。

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

担保付債務は次のとおりであります。

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

圧縮対象資産については、圧縮額を取得価額より控除してあります。

#6 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期償却額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、不動産賃貸事業固定資産の一部及び1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。