半期報告書-第59期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
金融商品関係
(金融商品関係)
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
金融商品の時価等に関する事項
平成26年3月31日における貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりである。なお、時価を把握することが極めて困難と認められるものは含んでいない。
注1 金融商品の時価の算定方法並びに有価証券及びデリバティブ取引に関する事項
資産
(1) 現金及び預金、並びに(2) 短期貸付金
これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額によっている。
(3) 親会社株式
この時価について、取引所の価格によっている。
(4) デリバティブ取引
該当事項はない。
注2 時価を把握することが極めて困難と認められる金融商品
該当事項はない。
当中間会計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日)
金融商品の時価等に関する事項
平成26年9月30日における中間貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりである。なお、時価を把握することが極めて困難と認められるものは含んでいない。
注1 金融商品の時価の算定方法並びに有価証券及びデリバティブ取引に関する事項
資産
(1) 現金及び預金
これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額によっている。
(2) 親会社株式
この時価について、取引所の価格によっている。
(3) デリバティブ取引
該当事項はない。
注2 時価を把握することが極めて困難と認められる金融商品
該当事項はない。
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
金融商品の時価等に関する事項
平成26年3月31日における貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりである。なお、時価を把握することが極めて困難と認められるものは含んでいない。
| 貸借対照表計上額(千円) | 時価(千円) | 差額(千円) | |
| (1) 現金及び預金 | 408,429 | 408,429 | ― |
| (2) 短期貸付金 | 265,000 | 265,000 | ― |
| (3) 親会社株式 | 63,015 | 63,015 | ― |
| 資産計 | 736,444 | 736,444 | ― |
| (4) デリバティブ取引 | ― | ― | ― |
注1 金融商品の時価の算定方法並びに有価証券及びデリバティブ取引に関する事項
資産
(1) 現金及び預金、並びに(2) 短期貸付金
これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額によっている。
(3) 親会社株式
この時価について、取引所の価格によっている。
(4) デリバティブ取引
該当事項はない。
注2 時価を把握することが極めて困難と認められる金融商品
該当事項はない。
当中間会計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日)
金融商品の時価等に関する事項
平成26年9月30日における中間貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりである。なお、時価を把握することが極めて困難と認められるものは含んでいない。
| 中間貸借対照表計上額 (千円) | 時価(千円) | 差額(千円) | |
| (1) 現金及び預金 | 671,132 | 671,132 | ― |
| (2) 親会社株式 | 65,887 | 65,887 | ― |
| 資産計 | 737,020 | 737,020 | ― |
| (3) デリバティブ取引 | ― | ― | ― |
注1 金融商品の時価の算定方法並びに有価証券及びデリバティブ取引に関する事項
資産
(1) 現金及び預金
これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額によっている。
(2) 親会社株式
この時価について、取引所の価格によっている。
(3) デリバティブ取引
該当事項はない。
注2 時価を把握することが極めて困難と認められる金融商品
該当事項はない。