一畑電気鉄道の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 6950万
2009年3月31日 -0.72%: 6900万
2009年9月30日 +1.44%: 7000万
2010年3月31日 -0.51%: 6964万
2011年3月31日 +12.14%: 7810万
2012年3月31日 -5.43%: 7385万
2013年3月31日 +3.66%: 7656万
2014年3月31日 +13.35%: 8678万
2014年9月30日 -4.36%: 8300万
2015年3月31日 +3.77%: 8612万
2015年9月30日 +3.33%: 8900万
2016年3月31日 +1.33%: 9018万
2016年9月30日 +21.98%: 1億1000万
2017年3月31日 +4.46%: 1億1490万
2017年9月30日 -7.75%: 1億600万
2018年3月31日 -5.11%: 1億58万
2018年9月30日 +21.3%: 1億2200万
2019年3月31日 -0.45%: 1億2145万
2019年9月30日 -4.49%: 1億1600万
2020年3月31日 +9.59%: 1億2712万
2020年9月30日 -7.97%: 1億1700万
2021年3月31日 -8.97%: 1億650万
2021年9月30日 -3.29%: 1億300万
2022年3月31日 +0.45%: 1億346万
2022年9月30日 +31.44%: 1億3600万
2023年3月31日 -28.37%: 9741万
2023年9月30日 -9.67%: 8800万
2024年3月31日 +23.73%: 1億887万
2024年9月30日 +0.11%: 1億900万
2025年3月31日 +1%: 1億1009万
2025年9月30日 -10.08%: 9900万

個別

2008年3月31日: 1467万
2009年3月31日 +24.26%: 1823万
2009年9月30日 -6.76%: 1700万
2010年3月31日 -2.25%: 1661万
2011年3月31日 +71.19%: 2844万
2012年3月31日 -18.62%: 2315万
2013年3月31日 -12.37%: 2028万
2014年3月31日 -17.46%: 1674万
2014年9月30日 +7.5%: 1800万
2015年3月31日 +1.03%: 1818万
2015年9月30日 +26.47%: 2300万
2016年3月31日 +26.08%: 2899万
2016年9月30日 +17.25%: 3400万
2017年3月31日 +19.46%: 4061万
2017年9月30日 -11.36%: 3600万
2018年3月31日 -7.4%: 3333万
2018年9月30日 +73.98%: 5800万
2019年3月31日 +2.86%: 5965万
2019年9月30日 -11.16%: 5300万
2020年3月31日 -3.11%: 5135万
2020年9月30日 -14.31%: 4400万
2021年3月31日 -13.75%: 3795万
2021年9月30日 +5.4%: 4000万
2022年3月31日 -13.67%: 3453万
2022年9月30日 +15.83%: 4000万
2023年3月31日 +5.97%: 4238万
2023年9月30日 -17.43%: 3500万
2024年3月31日 -13.14%: 3040万
2024年9月30日 +15.13%: 3500万
2025年3月31日 -9.85%: 3155万
2025年9月30日 -14.42%: 2700万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として運輸業における車両(機械装置及び運搬具)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。

2025/06/27 9:26

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 9:26

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産のうち、収益性が著しく低下した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(529,170千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、宿泊施設258,239千円(内、工具、器具及び備品54,346千円、リース資産203,610千円、無形固定資産283千円)、介護施設270,930千円(内、建物及び構築物265,214千円、工具、器具及び備品3,867千円、リース資産1,030千円、無形固定資産817千円)であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は主として使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを1.8%で割り引いて算定しております。

2025/06/27 9:26

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/06/27 9:26

#5 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	16,245,528	15,683,198
無形固定資産	30,401	31,551
減損損失	297,084	-

(2)認識した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
固定資産の減損の認識・測定は、将来の事業計画に基づく将来キャッシュ・フローによって見積っております。当該見積りは、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、実際に発生したキャッシュ・フローが見積りと異なった場合、翌事業年度の財務諸表において、当該固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。

2025/06/27 9:26

#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産	21,074,547	20,509,125
無形固定資産	108,879	110,093
減損損失	529,170	-

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
固定資産の減損の認識・測定は、将来の事業計画に基づく将来キャッシュ・フローによって見積っております。当該見積りは、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、実際に発生したキャッシュ・フローが見積りと異なった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において、当該固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。

2025/06/27 9:26

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/06/27 9:26