商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 13億600万
- 2010年3月31日 -15.93%
- 10億9800万
- 2011年3月31日 -10.75%
- 9億8000万
- 2012年3月31日 +2.45%
- 10億400万
- 2013年3月31日 -1.39%
- 9億9000万
- 2014年3月31日 +8.99%
- 10億7900万
- 2015年3月31日 +1.67%
- 10億9700万
- 2016年3月31日 +0.09%
- 10億9800万
- 2017年3月31日 +8.47%
- 11億9100万
- 2018年3月31日 -6.72%
- 11億1100万
- 2019年3月31日 -4.14%
- 10億6500万
- 2020年3月31日 +5.16%
- 11億2000万
- 2021年3月31日 -9.2%
- 10億1700万
- 2022年3月31日 -3.64%
- 9億8000万
- 2023年3月31日 +0.51%
- 9億8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/06/29 10:12
商品及び製品
売価還元法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)