無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2016/06/30 9:45

#2 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産の金額が、資産の総額の100分の1以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び
「当期減少額」の記載を省略した。2016/06/30 9:45

#3 減損損失に関する注記（連結）

当該資産は収益性の低下により、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(774百万円)として特別損失に計上している。
主な内訳は土地建物事業638百万円(内、土地638百万円)、索道事業及び遊園事業136百万円(内、建物及び構築物53百万円、機械装置及び運搬具69百万円、土地5百万円、有形固定資産のその他8百万円、無形固定資産0百万円)である。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、売却見込額から処分費用見込額を控除して算定している。

2016/06/30 9:45