山陽電気鉄道(9052)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億5800万
- 2009年3月31日 +3.93%
- 4億7600万
- 2010年3月31日 -19.12%
- 3億8500万
- 2011年3月31日 -13.25%
- 3億3400万
- 2012年3月31日 +6.29%
- 3億5500万
- 2013年3月31日 +21.97%
- 4億3300万
- 2014年3月31日 +17.09%
- 5億700万
- 2015年3月31日 +0.99%
- 5億1200万
- 2016年3月31日 -7.81%
- 4億7200万
- 2017年3月31日 -5.72%
- 4億4500万
- 2018年3月31日 -15.51%
- 3億7600万
- 2019年3月31日 -19.15%
- 3億400万
- 2020年3月31日 +34.21%
- 4億800万
- 2021年3月31日 +10.29%
- 4億5000万
- 2022年3月31日 +36.22%
- 6億1300万
- 2023年3月31日 +5.38%
- 6億4600万
- 2024年3月31日 +7.43%
- 6億9400万
- 2025年3月31日 +7.06%
- 7億4300万
- 2026年3月31日 -17.09%
- 6億1600万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が、資産の総額の100分の1以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び
「当期減少額」の記載を省略しております。2025/06/17 10:00 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法。なお、投資有価証券のうち、匿名組合出資金については、組合契約に規定
される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっ
ております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)貯蔵品
移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/17 10:00