山陽電気鉄道（9052）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4億5800万
2009年3月31日 +3.93%: 4億7600万
2010年3月31日 -19.12%: 3億8500万
2010年12月31日 -10.91%: 3億4300万
2011年3月31日 -2.62%: 3億3400万
2011年6月30日 +12.57%: 3億7600万
2011年9月30日 -1.06%: 3億7200万
2011年12月31日 -3.76%: 3億5800万
2012年3月31日 -0.84%: 3億5500万
2012年6月30日 -3.1%: 3億4400万
2012年9月30日 +15.12%: 3億9600万
2012年12月31日 -3.28%: 3億8300万
2013年3月31日 +13.05%: 4億3300万
2013年6月30日 +0.92%: 4億3700万
2013年9月30日 +4.12%: 4億5500万
2013年12月31日 -4.62%: 4億3400万
2014年3月31日 +16.82%: 5億700万
2014年6月30日 +9.66%: 5億5600万
2014年9月30日 -4.14%: 5億3300万
2014年12月31日 -4.88%: 5億700万
2015年3月31日 +0.99%: 5億1200万
2015年6月30日 -3.71%: 4億9300万
2015年9月30日 -3.25%: 4億7700万
2015年12月31日 -5.66%: 4億5000万
2016年3月31日 +4.89%: 4億7200万
2016年6月30日 +6.78%: 5億400万
2016年9月30日 -4.56%: 4億8100万
2016年12月31日 -6.65%: 4億4900万
2017年3月31日 -0.89%: 4億4500万
2017年6月30日 -3.6%: 4億2900万
2017年9月30日 -0.47%: 4億2700万
2017年12月31日 -6.56%: 3億9900万
2018年3月31日 -5.76%: 3億7600万
2018年6月30日 -5.59%: 3億5500万
2018年9月30日 -2.54%: 3億4600万
2018年12月31日 -6.65%: 3億2300万
2019年3月31日 -5.88%: 3億400万
2019年6月30日 -4.28%: 2億9100万
2019年9月30日 -0.34%: 2億9000万
2019年12月31日 -4.14%: 2億7800万
2020年3月31日 +46.76%: 4億800万
2020年6月30日 -3.19%: 3億9500万
2020年9月30日 -5.82%: 3億7200万
2020年12月31日 -0.54%: 3億7000万
2021年3月31日 +21.62%: 4億5000万
2021年6月30日 +33.56%: 6億100万
2021年9月30日 -0.5%: 5億9800万
2021年12月31日 +0.5%: 6億100万
2022年3月31日 +2%: 6億1300万
2022年6月30日 -2.77%: 5億9600万
2022年9月30日 -0.84%: 5億9100万
2022年12月31日 -5.92%: 5億5600万
2023年3月31日 +16.19%: 6億4600万
2023年6月30日 -2.01%: 6億3300万
2023年9月30日 -6.16%: 5億9400万
2023年12月31日 -5.89%: 5億5900万
2024年3月31日 +24.15%: 6億9400万
2024年6月30日 -4.76%: 6億6100万
2024年9月30日 -7.56%: 6億1100万
2024年12月31日 -8.02%: 5億6200万
2025年3月31日 +32.21%: 7億4300万
2025年6月30日 -5.65%: 7億100万
2025年9月30日 -5.56%: 6億6200万
2025年12月31日 -7.1%: 6億1500万
2026年3月31日 +0.16%: 6億1600万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額が、資産の総額の100分の1以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び
「当期減少額」の記載を省略しております。2025/06/17 10:00
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法。なお、投資有価証券のうち、匿名組合出資金については、組合契約に規定
される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっ
ております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)貯蔵品
移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/17 10:00