無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産 定額法
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年2016/12/26 16:03

#2 減価償却額の注記

5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)	当中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)
有形固定資産	1,305,333千円	1,346,843千円
無形固定資産	65,759千円	97,774千円

2016/12/26 16:03

#3 減損損失に関する注記（連結）

減損損失の内訳は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	139,574千円
その他(有形固定資産)	18,018千円
無形固定資産	101千円
計	274,572千円

当中間連結会計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年9月30日)
当社グループは以下の資産グループにおいて減損損失を計上しました。

2016/12/26 16:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～18年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/12/26 16:03