無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産 定額法
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年2018/12/27 15:36

#2 減価償却額の注記

5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2017年4月1日至 2017年9月30日)	当中間会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)
有形固定資産	1,379,614千円	1,308,679千円
無形固定資産	132,426千円	158,196千円

2018/12/27 15:36

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～18年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/12/27 15:36