無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2018/12/20 9:50

#2 減価償却額の注記

5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)	当中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日)
有形固定資産	624,408千円	640,301千円
無形固定資産	30,744	27,137
計	655,153千円	667,439千円

2018/12/20 9:50

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道事業の取替資産については取替法、車両を除く資産については定額法、それ以外の資産については定率法(ただし、建物並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備・構築物については定額法)を採用しています。
鉄道事業以外の資産については定率法(ただし、建物並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備・構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。
建物及び構築物 5～60年
機械装置及び運搬具 5～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっています。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては当該残価保証額と し、それ以外のものは零としています。2018/12/20 9:50