無形固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 1億8112万
- 2019年9月30日 +6.7%
- 1億9325万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 5~17年2019/12/20 15:04
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/20 15:04 - #3 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2019/12/20 15:04
前中間会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日) 当中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日) 有形固定資産 640,301千円 629,495千円 無形固定資産 27,137 26,632 計 667,439千円 656,127千円 - #4 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 機械装置及び運搬具 5~17年2019/12/20 15:04
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道事業の取替資産については取替法、車両については定率法、それ以外の資産については定額法を採用しております。
鉄道事業以外の資産については定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備・構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~60年
機械装置及び運搬具 5~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2019/12/20 15:04