東日本旅客鉄道(9020)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 284億3800万
- 2014年3月31日 +6.67%
- 303億3500万
- 2014年9月30日 +32.5%
- 401億9300万
- 2015年3月31日 -58.15%
- 168億2000万
- 2015年9月30日 +69.89%
- 285億7600万
- 2016年3月31日 -60.52%
- 112億8200万
- 2016年9月30日 +46.74%
- 165億5500万
- 2017年3月31日 -9.66%
- 149億5500万
- 2017年9月30日 +69.37%
- 253億2900万
- 2018年3月31日 -8.64%
- 231億4100万
- 2018年9月30日 +44.96%
- 335億4500万
- 2019年3月31日 -34.08%
- 221億1400万
- 2019年9月30日 +68.15%
- 371億8500万
- 2020年3月31日 -27.63%
- 269億1100万
- 2020年9月30日 +45.39%
- 391億2700万
- 2021年3月31日 +1.71%
- 397億9700万
- 2021年9月30日 +42.42%
- 566億7900万
- 2022年3月31日 -10.79%
- 505億6600万
- 2022年9月30日 +26.97%
- 642億400万
- 2023年3月31日 -38.49%
- 394億9000万
- 2023年9月30日 +47.18%
- 581億2100万
- 2024年3月31日 -19.26%
- 469億2800万
- 2024年9月30日 +49.61%
- 702億1100万
- 2025年3月31日 -17.65%
- 578億1800万
- 2025年9月30日 +38.02%
- 798億300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/18 16:03
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法販売用不動産 個別法に基づく原価法によっております(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。 商品及び製品 主として売価還元法、移動平均法に基づく原価法によっております(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。 仕掛品 主として個別法に基づく原価法によっております(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。 原材料及び貯蔵品 主として移動平均法に基づく原価法によっております(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。
① 有形固定資産 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※12 棚卸資産に含まれる各科目の金額は、次のとおりであります。2025/06/18 16:03
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品 9,187百万円 10,005百万円 仕掛品 46,928百万円 57,818百万円 原材料及び貯蔵品 44,194百万円 47,426百万円