西日本旅客鉄道（9021）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 124億7300万
2010年9月30日 +117.15%: 270億8500万
2010年12月31日 +66.42%: 450億7500万
2011年3月31日 -24.91%: 338億4900万
2011年6月30日 -70.86%: 98億6400万
2011年9月30日 +153.22%: 249億7800万
2011年12月31日 +12.82%: 281億8100万
2012年3月31日 -1.78%: 276億8000万
2012年6月30日 -42.9%: 158億600万
2012年9月30日 +64.22%: 259億5600万
2012年12月31日 +95.16%: 506億5500万
2013年3月31日 +8.68%: 550億5300万
2013年6月30日 -64.44%: 195億7700万
2013年9月30日 +96.03%: 383億7700万
2013年12月31日 +63.24%: 626億4600万
2014年3月31日 +8.46%: 679億4300万
2014年6月30日 -57.89%: 286億1400万
2014年9月30日 +94.3%: 555億9600万
2014年12月31日 +47.59%: 820億5300万
2015年3月31日 -9.53%: 742億3100万
2015年6月30日 -57.83%: 313億
2015年9月30日 +116.2%: 676億7200万
2015年12月31日 +50%: 1015億800万
2016年3月31日 +3.27%: 1048億2300万
2016年6月30日 -75.2%: 259億9800万
2016年9月30日 +114.44%: 557億5000万
2016年12月31日 +67.31%: 932億7300万
2017年3月31日 -1.26%: 920億9700万
2017年6月30日 -60.91%: 360億400万
2017年9月30日 +94.92%: 701億7800万
2017年12月31日 +60.66%: 1127億4700万
2018年3月31日 +1.26%: 1141億7100万
2018年6月30日 -65.96%: 388億6300万
2018年9月30日 +50.41%: 584億5500万
2018年12月31日 +68.65%: 985億8400万
2019年3月31日 +6.32%: 1048億1700万
2019年6月30日 -59.88%: 420億4800万
2019年9月30日 +94.07%: 816億300万
2019年12月31日 +46.68%: 1196億9700万
2020年3月31日 -27.27%: 870億5000万
2020年6月30日: -789億7500万
2020年9月30日 -68.79%: -1333億100万
2020年12月31日 -25.95%: -1678億9100万
2021年3月31日 -43.22%: -2404億5300万
2021年6月30日: -330億6100万
2021年9月30日 -105.45%: -679億2400万
2021年12月31日: -543億5000万
2022年3月31日 -106.49%: -1122億2600万
2022年6月30日: 588億3200万
2022年9月30日 +13.34%: 666億7900万
2022年12月31日 +38.58%: 924億400万
2023年3月31日 +3.89%: 959億9600万
2023年6月30日 -61.9%: 365億7400万
2023年9月30日 +98.64%: 726億5200万
2023年12月31日 +58.9%: 1154億4300万
2024年3月31日 -4.67%: 1100億5200万
2024年6月30日 -63.93%: 397億100万
2024年9月30日 +76.3%: 699億9400万
2024年12月31日 +66.08%: 1162億4900万
2025年3月31日 +21.47%: 1412億1200万
2025年6月30日 -64.44%: 502億2000万
2025年9月30日 +84.29%: 925億5000万
2025年12月31日 +40.79%: 1303億300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/16 16:48
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
2025/06/16 16:48