- 9021
- 2026/09/14
- 時価
- 1兆3972億円
- PER 予
- 13.96倍
- 2010年以降
- 赤字-28.48倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.14倍
- 2010年以降
- 0.78-2.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.18%
- ROE 予
- 8.17%
- ROA 予
- 2.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
西日本旅客鉄道(9021)の長期借入れによる収入の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 263億
- 2009年3月31日 +141.85%
- 636億600万
- 2009年12月31日 -2.68%
- 619億
- 2010年3月31日 +8.08%
- 669億
- 2010年9月30日 -72.65%
- 183億
- 2010年12月31日 +158.47%
- 473億
- 2011年3月31日 +41.86%
- 671億
- 2011年9月30日 -87.33%
- 85億
- 2012年3月31日 +371.76%
- 401億
- 2013年3月31日 -19.7%
- 322億
- 2013年9月30日 -53.42%
- 150億
- 2014年3月31日 +341.33%
- 662億
- 2014年9月30日 -92.45%
- 50億
- 2015年3月31日 +999.99%
- 672億
- 2015年9月30日 -70.24%
- 200億
- 2016年3月31日 +222%
- 644億
- 2016年9月30日 -73.6%
- 170億
- 2017年3月31日 +257.65%
- 608億
- 2017年9月30日 -83.55%
- 100億
- 2018年3月31日 +276%
- 376億
- 2018年9月30日 -86.7%
- 50億
- 2019年3月31日 +494%
- 297億
- 2020年3月31日 -32.66%
- 200億
- 2020年9月30日 +999.99%
- 2243億
- 2021年3月31日 +26.44%
- 2836億
- 2021年9月30日 -82.72%
- 490億
- 2022年3月31日 +40%
- 686億
- 2023年3月31日 -72.89%
- 186億
- 2024年3月31日 +112.37%
- 395億
- 2024年9月30日 -49.37%
- 200億
- 2025年3月31日 +234%
- 668億
- 2025年9月30日 -3.74%
- 643億
- 2026年3月31日 +117.26%
- 1397億
有報情報
- #1 事業等のリスク
- また、近年、短期間に集中化する豪雨等の激甚化する災害に対して、防護設備等を整備するなど、重大な被害の発生を可能な限り回避するための取り組みを推進していきます。2026/06/16 13:05
なお、当社ではこれらの自然災害等に備えるため、あらかじめ定めた条件によって資金調達が可能なコミットメントラインを金融機関から導入しております。
(3) 経営環境の激変 - #2 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- 6 コミットメントライン(特定融資枠契約)2026/06/16 13:05
運転資金の効率的な調達を行うため、複数取引銀行とコミットメントライン(特定融資枠契約)を締結しております。この契約に基づく連結会計年度末の借入未実行残高等は次のとおりであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資金調達については、既存債務の返済資金や設備投資資金・配当等のうち当社グループのフリー・キャッシュ・フローで賄いきれない分の調達を主としており、その調達手段は社債及び銀行等からの長期借入金等、市場動向や金利動向等を総合的に勘案しながら決定しております。2026/06/16 13:05
また、短期的に資金を必要とする場合には、主として短期社債やコミットメントライン等で賄うことを基本としております。
なお、コミットメントラインについては、地震が発生した場合でも、あらかじめ定めた条件によって資金調達が可能な契約内容となっております。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ③ 資金調達に係る流動性リスク(支払期日に支払いを実行できなくなるリスク)の管理2026/06/16 13:05
当社は、各部署及びグループ会社からの報告に基づき適時に資金繰計画を作成・更新するなどの方法により流動性リスクを管理しております。また、あらかじめ定めた条件によって資金の利用が可能なコミットメントライン契約を締結し、安定的に手元流動性を確保する手段を確保しております。
(4) 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明