建物(純額)
個別
- 2009年9月30日
- 60億2175万
- 2014年9月30日 -22.16%
- 46億8753万
- 2015年9月30日 -8.4%
- 42億9364万
- 2016年9月30日 -5.09%
- 40億7522万
- 2017年9月30日 +0.98%
- 41億1522万
- 2018年9月30日 -2.56%
- 40億1003万
- 2019年9月30日 -3.72%
- 38億6068万
- 2020年9月30日 -4.47%
- 36億8796万
- 2021年9月30日 -4.25%
- 35億3136万
- 2022年9月30日 -4.62%
- 33億6826万
- 2023年9月30日 -1.69%
- 33億1120万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/12/22 13:05
当社は、主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
連結子会社は、主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2023/12/22 13:05
前中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 建物及び構築物 -千円 61,872千円 土地 - 4,953 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2023/12/22 13:05
前中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 建物及び構築物 436千円 122千円 機械装置及び運搬具 0 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2023/12/22 13:05
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当中間連結会計期間(2023年9月30日) 定期預金 20,000千円 20,000千円 建物及び構築物 537,337 520,080 土地 708,840 708,840
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2023/12/22 13:05
当中間連結会計期間末における固定資産は150億9千7百万円(前連結会計年度末152億6千8百万円)となり、1億7千万円減少しました。これは主として、建設仮勘定が4億1千7百万円増加したものの、減価償却等により建物及び構築物が2億2千8百万円、リース資産が1億3千1百万円それぞれ減少し、投資有価証券が1億8千7百万円減少したことによるものであります。
(流動負債) - #6 賃貸等不動産関係、中間連結財務諸表(連結)
- 3.賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は不動産取得(270,772千円)であり、主な減少額は減価償却(85,612千円)であります。当中間連結会計期間の主な増加額は不動産取得(149,080千円)であり、主な減少額は減価償却(45,781千円)であります。2023/12/22 13:05
4.中間期末(期末)時価は、主として、土地は固定資産税評価額をもとに算出した公示価格相当額をもって時価とし、建物は固定資産税評価額をもって時価としております。 - #7 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/12/22 13:05
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。