建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 46億1417万
- 2014年9月30日 +1.59%
- 46億8753万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び車両運搬具 2~12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/22 9:09 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内訳2014/12/22 9:09
前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 建物及び構築物 4,416千円 -千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳2014/12/22 9:09
前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 建物及び構築物 18,442千円 1,496千円 機械装置及び運搬具 141 3,413 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/12/22 9:09
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当中間連結会計期間(平成26年9月30日) 有価証券 20,152 - 建物及び構築物 1,417,715 1,375,678 土地 2,030,117 1,849,622
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当中間連結会計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2014/12/22 9:09
当社グループは、管理会計上の区分、投資意思決定を基礎として、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグルーピングを実施いたしました。場所 用途 種類 村山市 事業用賃貸不動産 土地建物及び構築物
その結果、当中間連結会計期間において、帳簿価額に対して時価が著しく下落している資産グループ及び収益性が著しく悪化した資産グループ等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(8,056千円)を計上しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は、主として定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
連結子会社のうち、ヤマコーリゾート㈱のライザ部門及び月山観光開発㈱は定額法を採用しており、上記を除く連結子会社は定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 2~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残価保証額を残存価額とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/22 9:09