賞与引当金
連結
- 2009年9月30日
- 1億1888万
- 2014年9月30日 +29.92%
- 1億5446万
- 2015年9月30日 +14.97%
- 1億7758万
- 2016年9月30日 +9.77%
- 1億9492万
- 2017年9月30日 +1.05%
- 1億9696万
- 2018年9月30日 -3.42%
- 1億9023万
- 2019年9月30日 +9.27%
- 2億786万
- 2020年9月30日 -22.64%
- 1億6081万
- 2021年9月30日 +11.19%
- 1億7880万
- 2022年9月30日 -0.09%
- 1億7863万
- 2023年9月30日 +4.02%
- 1億8581万
個別
- 2009年9月30日
- 1587万
- 2014年9月30日 +4.46%
- 1657万
- 2015年9月30日 -0.68%
- 1646万
- 2016年9月30日 +10.94%
- 1826万
- 2017年9月30日 +2.42%
- 1871万
- 2018年9月30日 +1.28%
- 1895万
- 2019年9月30日 +13.12%
- 2143万
- 2020年9月30日 -28.35%
- 1535万
- 2021年9月30日 +49.92%
- 2302万
- 2022年9月30日 -18.78%
- 1870万
- 2023年9月30日 +9.39%
- 2045万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 棚卸資産
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
販売用不動産
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
連結子会社は、主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～12年2023/12/22 13:05 - #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な項目及び金額は次のとおりであります。2023/12/22 13:05
前中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 人件費 2,157,846千円 2,153,951千円 (うち賞与引当金繰入額) (178,639) (185,818) (うち退職給付費用) (71,416) (74,932) - #3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 棚卸資産
商品及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
販売用不動産
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び車両運搬具 2～12年2023/12/22 13:05